読む価値
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0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
23.2
%（当期純利益の前年同期比減少率）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2022年6月21日〜2023年6月20日非連結（個別）日本基準売上高123,362百万円前年比 -0.2%
営業利益11,095百万円前年比 -9.3%
経常利益12,240百万円前年比 -7.4%
純利益（親会社株主帰属）8,528百万円前年比 -23.2%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益131.55円
売上高営業利益率9.0%
期末の財政状態
総資産160,927百万円
うち純資産 119,329 百万円自己資本比率 74.2%前期末比 +0.2pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+9,807
投資-7,738
財務-9,566
純増減-7,497
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高34,984百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高134,000百万円（前年比 +8.6%）
営業利益10,300百万円（前年比 -7.2%）
経常利益11,260百万円（前年比 -8.0%）
当期純利益7,800百万円（前年比 -8.5%）
年間配当予想46円／株 → 50円／株（+8.7%）
配当性向41.5
株主還元方針DOE（株主資本配当率）2.5％を目安に、持続的な利益成長に合わせて累進配当を継続
業績の増減要因
原材料・エネルギー価格や光熱費の高騰、円安、消費者の購買行動の抑制、コロナ禍による商品需要の変化が業績に影響した。商品群の拡充、通年EDLP、高付加価値商品の販売、販売価格への転嫁、新店舗の開業にも取り組んだ。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし（該当事項はありません）
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象2023年8月2日開催の取締役会で自己株式取得を決議。取得株式数は5,000,000株を上限、取得価額は5,000百万円を上限、取得期間は2023年8月7日から2024年3月20日まで。
減損損失394百万円
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 554百万円、受取保険金 10百万円 / 特別損失 固定資産除却損 149百万円、固定資産売却損 0百万円、固定資産圧縮損 10百万円、減損損失 394百万円
減価償却費2,952百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 有 / 対象者 機関投資家・アナリスト向け
期末発行済株式数68,584,671株
期末自己株式数3,815,520株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2022年6月21日〜2023年6月20日 |
| 売上高 | 123,362百万円（前年比 -0.2%） |
| 営業利益 | 11,095百万円（前年比 -9.3%） |
| 経常利益 | 12,240百万円（前年比 -7.4%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 8,528百万円（前年比 -23.2%） |
| １株当たり当期純利益 | 131.55円 |
| 売上高営業利益率 | 9.0% |
| 自己資本比率 | 当期末 74.2 / 前期末 74 |
| 総資産 | 160,927百万円 |
| 純資産 | 119,329百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 9,807百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -7,738百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -9,566百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 34,984百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 134,000百万円（前年比 +8.6%） / 営業利益 10,300百万円（前年比 -7.2%） / 経常利益 11,260百万円（前年比 -8.0%） / 当期純利益 7,800百万円（前年比 -8.5%） |
| 年間配当予想 | 46円／株 → 50円／株（+8.7%） |
| 配当性向 | 41.5 |
| 株主還元方針 | DOE（株主資本配当率）2.5％を目安に、持続的な利益成長に合わせて累進配当を継続 |
| 減価償却費 | 2,952百万円 |
| 減損損失 | 394百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 554百万円、受取保険金 10百万円 / 特別損失 固定資産除却損 149百万円、固定資産売却損 0百万円、固定資産圧縮損 10百万円、減損損失 394百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし（該当事項はありません） |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 2023年8月2日開催の取締役会で自己株式取得を決議。取得株式数は5,000,000株を上限、取得価額は5,000百万円を上限、取得期間は2023年8月7日から2024年3月20日まで。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 有 / 対象者 機関投資家・アナリスト向け |
| 期末発行済株式数 | 68,584,671株 |
| 期末自己株式数 | 3,815,520株 |
| 業績の増減要因 | 原材料・エネルギー価格や光熱費の高騰、円安、消費者の購買行動の抑制、コロナ禍による商品需要の変化が業績に影響した。商品群の拡充、通年EDLP、高付加価値商品の販売、販売価格への転嫁、新店舗の開業にも取り組んだ。 |
この書類が述べていない項目（6件）
業績予想の修正セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高連結範囲の変更
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。原材料・エネルギー価格の高騰、円安や地政学的リスクによる光熱費等の上昇、消費者の購買行動の抑制などが利益を圧迫しました。一方、商品群の拡充、価格転嫁、高付加価値商品の販売、新店舗「ジョイホンパーク吉岡」の開業などに取り組みました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。