読む価値
64注目
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
3.6
%書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2021年6月21日〜2022年6月20日非連結（個別）日本基準売上高123,555百万円
営業利益12,238百万円
経常利益13,224百万円
純利益（親会社株主帰属）11,098百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益165.00円
売上高営業利益率9.9%
期末の財政状態
総資産156,431百万円
うち純資産 115,821 百万円自己資本比率 74.0%前期末比 +3.8pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+7,844
投資+1,367
財務-12,225
純増減-3,014
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高42,482百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高130,000百万円
営業利益11,800百万円
経常利益12,400百万円
純利益8,600百万円
年間配当予想42円 → 46円
配当性向25.5%
株主還元方針DOE（株主資本配当率）2％を目安に、安定的かつ継続的な利益還元の維持・向上に努める
業績の増減要因
収益認識会計基準等の適用で売上高が従来の計上方法比19億80百万円減少。営業利益は経費削減・業務効率化等で収益性が向上。当期純利益は土地売却に伴う固定資産売却益と税金費用の減少等により増加。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 有修正再表示 無
重要な後発事象自己株式の取得。取得株式数は上限250万株、取得価額の総額は上限25億円、取得期間は2022年6月21日から2022年12月20日まで。
減損損失当期計上なし（損益計算書およびキャッシュ・フロー計算書の減損損失は「－」）
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 827百万円 / 特別損失 固定資産除却損 69百万円、固定資産売却損 65百万円
減価償却費2,696百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（ライブ配信で実施予定。対象者は明記なし）
期末発行済株式数70,010,871株
期末自己株式数3,894,520株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2021年6月21日〜2022年6月20日 |
| 売上高 | 123,555百万円 |
| 営業利益 | 12,238百万円 |
| 経常利益 | 13,224百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 11,098百万円 |
| １株当たり当期純利益 | 165.00円 |
| 売上高営業利益率 | 9.9% |
| 自己資本比率 | 当期末 74.0% / 前期末 70.2% |
| 総資産 | 156,431百万円 |
| 純資産 | 115,821百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 7,844百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | 1,367百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -12,225百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 42,482百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 130,000百万円 / 営業利益 11,800百万円 / 経常利益 12,400百万円 / 純利益 8,600百万円 |
| 年間配当予想 | 42円 → 46円 |
| 配当性向 | 25.5% |
| 株主還元方針 | DOE（株主資本配当率）2％を目安に、安定的かつ継続的な利益還元の維持・向上に努める |
| 減価償却費 | 2,696百万円 |
| 減損損失 | 当期計上なし（損益計算書およびキャッシュ・フロー計算書の減損損失は「－」） |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 827百万円 / 特別損失 固定資産除却損 69百万円、固定資産売却損 65百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 有 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 自己株式の取得。取得株式数は上限250万株、取得価額の総額は上限25億円、取得期間は2022年6月21日から2022年12月20日まで。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（ライブ配信で実施予定。対象者は明記なし） |
| 期末発行済株式数 | 70,010,871株 |
| 期末自己株式数 | 3,894,520株 |
| 業績の増減要因 | 収益認識会計基準等の適用で売上高が従来の計上方法比19億80百万円減少。営業利益は経費削減・業務効率化等で収益性が向上。当期純利益は土地売却に伴う固定資産売却益と税金費用の減少等により増加。 |
この書類が述べていない項目（6件）
業績予想の修正セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高連結範囲の変更
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。収益認識会計基準等の適用により売上高が従来の計上方法と比べて19億80百万円減少しました。営業利益は経費削減や業務効率化による収益性向上、当期純利益は土地売却に伴う固定資産売却益の計上と税金費用の減少等が理由として挙げられています。次期は販売強化や新ストアブランドの新規出店で増収を見込む一方、新規出店等に伴う費用の増加を見込んでいます。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。