読む価値
50定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
6.2
％（営業利益の概算前年同期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第3四半期2021年6月21日〜2022年3月20日非連結（個別）日本基準売上高91,400百万円進捗 69.8%
営業利益8,836百万円進捗 74.9%
経常利益9,528百万円進捗 73.9%
純利益（親会社株主帰属）6,562百万円進捗 72.9%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第3四半期なら75%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益97.00円
期末の財政状態
総資産156,106百万円
うち純資産 111,439 百万円自己資本比率 71.4%前期末比 +1.2pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高131,000百万円
営業利益11,800百万円
経常利益12,900百万円
純利益9,000百万円
年間配当予想33.50円・銭 → 42.00円・銭
業績の増減要因
売上高は、需要の一巡、天候不順、感染症対策需要の一服、商品供給の遅れなどで減少した一方、木材やペット関連商品の売上増加もあった。利益は、高粗利商品群の展開、販管費・管理費・総労働時間の削減などにより増加した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象2022年5月6日開催の取締役会で、自己株式3,338,040株を2022年5月20日に消却することを決議した。
特別損益の内訳特別利益 なし / 特別損失 項目 固定資産除却損 / 金額 39百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無無（対象者：非開示）
期末発行済株式数73,348,911株
期末自己株式数7,232,660株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第3四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2021年6月21日〜2022年3月20日 |
| 売上高 | 91,400百万円 |
| 営業利益 | 8,836百万円 |
| 経常利益 | 9,528百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 6,562百万円 |
| １株当たり当期純利益 | 97.00円 |
| 自己資本比率 | 当期末 71.4% / 前期末 70.2% |
| 総資産 | 156,106百万円 |
| 純資産 | 111,439百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 131,000百万円 / 営業利益 11,800百万円 / 経常利益 12,900百万円 / 純利益 9,000百万円 |
| 年間配当予想 | 33.50円・銭 → 42.00円・銭 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 なし / 特別損失 項目 固定資産除却損 / 金額 39百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 2022年5月6日開催の取締役会で、自己株式3,338,040株を2022年5月20日に消却することを決議した。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 無（対象者：非開示） |
| 期末発行済株式数 | 73,348,911株 |
| 期末自己株式数 | 7,232,660株 |
| 業績の増減要因 | 売上高は、需要の一巡、天候不順、感染症対策需要の一服、商品供給の遅れなどで減少した一方、木材やペット関連商品の売上増加もあった。利益は、高粗利商品群の展開、販管費・管理費・総労働時間の削減などにより増加した。 |
この書類が述べていない項目（15件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減価償却費減損損失連結範囲の変更
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。収益認識基準の適用により売上高の計上額が減少したほか、需要の一巡、天候不順、海外生産拠点の操業停止等による商品供給遅延が売上高を押し下げた。一方、高粗利商品の展開、販管費・管理費・総労働時間の削減などにより収益性が向上した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。