読む価値
46定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
-20.3
％（売上高の前年同四半期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2022年9月1日〜2022年11月30日連結日本基準売上高1,022百万円前年比 -20.3%進捗 18.3%
営業利益-154百万円
経常利益-172百万円
純利益（親会社株主帰属）-173百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第1四半期なら25%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益△36.22円
期末の財政状態
総資産2,691百万円
うち純資産 105 百万円自己資本比率 3.5%前期末比 -0.4pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
セグメント別売上高店舗販売事業 662,682千円（前年比 -13.7%）、インターネット販売事業 322,714千円（前年比 -33.7%）、卸売販売事業 21,667千円（前年比 +20.7%）、ライセンス事業 13,712千円（前年比 +27.3%）、メタバース関連事業 0千円
セグメント別利益店舗販売事業 -30,235千円、インターネット販売事業 -41,915千円、卸売販売事業 3,695千円、ライセンス事業 9,967千円（前年比 +0.8%）、メタバース関連事業 0千円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高5,600百万円（前年比 +10.7%）
営業利益44百万円
経常利益31百万円
純利益20百万円
業績予想の修正なし
年間配当予想0円 → 0円（0.0%）
業績の増減要因
人流増加による店舗販売の改善は本格回復に至らず、インターネット販売では新規参入による競争激化やファッション・アパレル需要の変容により売上高が減少した。売上高減少による粗利益減少の影響で営業損失が拡大した。
継続企業の前提に関する記載
継続企業の前提に関する重要事象等の記載あり。ただし、継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められないと判断している。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規0社、除外0社（社名なし）
減損損失該当事項なし（報告セグメントごとの固定資産の減損損失）
特別損益の内訳該当事項なし（損益計算書に特別利益・特別損失の記載なし）
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無有無 無 / 対象者 非開示
期末発行済株式数5,474,800株
期末自己株式数345,707株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2022年9月1日〜2022年11月30日 |
| 売上高 | 1,022百万円（前年比 -20.3%） |
| 営業利益 | -154百万円 |
| 経常利益 | -172百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -173百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △36.22円 |
| 自己資本比率 | 当期末 3.5 / 前期末 3.9 |
| 総資産 | 2,691百万円 |
| 純資産 | 105百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 5,600百万円（前年比 +10.7%） / 営業利益 44百万円 / 経常利益 31百万円 / 純利益 20百万円 |
| 業績予想の修正 | なし |
| 年間配当予想 | 0円 → 0円（0.0%） |
| セグメント別売上高 | 店舗販売事業 662,682千円（前年比 -13.7%）、インターネット販売事業 322,714千円（前年比 -33.7%）、卸売販売事業 21,667千円（前年比 +20.7%）、ライセンス事業 13,712千円（前年比 +27.3%）、メタバース関連事業 0千円 |
| セグメント別利益 | 店舗販売事業 -30,235千円、インターネット販売事業 -41,915千円、卸売販売事業 3,695千円、ライセンス事業 9,967千円（前年比 +0.8%）、メタバース関連事業 0千円 |
| 減損損失 | 該当事項なし（報告セグメントごとの固定資産の減損損失） |
| 特別損益の内訳 | 該当事項なし（損益計算書に特別利益・特別損失の記載なし） |
| 継続企業の前提に関する記載 | 継続企業の前提に関する重要事象等の記載あり。ただし、継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められないと判断している。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規0社、除外0社（社名なし） |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 有無 無 / 対象者 非開示 |
| 期末発行済株式数 | 5,474,800株 |
| 期末自己株式数 | 345,707株 |
| 業績の増減要因 | 人流増加による店舗販売の改善は本格回復に至らず、インターネット販売では新規参入による競争激化やファッション・アパレル需要の変容により売上高が減少した。売上高減少による粗利益減少の影響で営業損失が拡大した。 |
この書類が述べていない項目（11件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減価償却費重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。店舗販売は人流増加で改善の兆しがあったものの本格的な回復には至らず、インターネット販売は新規参入による競争激化やファッション・アパレル需要の変容により厳しい環境が続いた。売上高の減少による粗利益の減少が営業損失拡大の主因と説明している。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。