売上総利益率・営業利益率・営業キャッシュ・フローの重視
FY2020に初出。13回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。10社中2社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに3社。
- FY2026営業損失拡大も営業キャッシュ・フロー黒字化有価証券報告書
「売上総利益率は前連結会計年度に比べ5.0ポイント上昇し、49.9％となりました。」
利益率・営業キャッシュ・フロー重視の方針に対し、売上総利益率は44.9％から49.9％へ改善した一方、営業利益率は△6.2％から△10.9％へ悪化した。営業活動によるキャッシュ・フローは363百万円の支出から159百万円の獲得へ改善した。 - 2026-05-14その他決算説明資料
「売上総利益率は、原材料価格の高騰及び円安の影響を受けたものの、トイ事業の売上構成比低下及び売上総額表示への変更の影響等により、49.9％と前期比で改善しました。 一方、営業利益率は売上収益の大幅な減少及び利益貢献度の高いトイ事業の縮小の影響により悪化しました。」
売上総利益率は改善した一方、売上収益の減少とトイ事業縮小により営業利益率は悪化した。 - FY2026-H1営業損失縮小・営業キャッシュ・フロー黒字化有価証券報告書
「営業活動の結果獲得した資金は、138百万円（前年同期は131百万円の資金使用）となりました。」
利益率・営業キャッシュ・フローを重視する方針に対し、営業損失は前年同期より縮小し、営業キャッシュ・フローは131百万円の支出から138百万円の獲得へ改善した。 - FY2025利益率・営業キャッシュ・フローの悪化継続有価証券報告書
「売上原価率は前連結会計年度に比べ1.8ポイント上昇し、55.1％となりました。この結果、売上総利益は2,019百万円となり、前連結会計年度に比べ153百万円減少（前期比7.1％減少）し、売上総利益率は前連結会計年度に比べ1.8ポイント低下し、44.9％となりました。」
利益率と営業キャッシュ・フローを重視する方針は継続しているが、売上総利益率は48.0％から44.9％へ低下し、営業利益率は△6.2％、営業活動によるキャッシュ・フローは363百万円の支出となった。 - FY2025-H1営業損失縮小も粗利・営業キャッシュ・フロー悪化有価証券報告書
「売上収益は2,204,510千円、売上総利益は947,393千円、販売費及び一般管理費は1,169,981千円、営業損失は210,386千円となりました。」「営業活動の結果使用した資金は、131百万円（前年同期は63百万円の資金獲得）となりました。」
営業損失は前年同期から縮小した一方、売上総利益は前年同期の1,017,925千円から947,393千円へ減少し、営業キャッシュ・フローも獲得から支出へ転じた。利益確保・キャッシュ・フロー重視の方針に対する当中間期の指標は悪化している。 - FY2024利益指標が悪化有価証券報告書
「営業損失は278百万円となり、前連結会計年度に比べ利益が206百万円減少（前連結会計年度は営業損失71百万円）し、営業利益率は△6.0％となりました。」
利益率と営業キャッシュ・フローを重視する方針は継続しているが、当期の営業利益率は△6.0％となり、営業損失が前期から拡大した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「損益についても、対米ドル為替レートが７月中旬に一旦１ドル140円を切ったものの、その後再び１ドル150円目前まで円安が進行したことや、原材料価格の高騰、売上不振に伴う値引き販売比率の上昇等により原価率は再び悪化し、損益を直撃しました。」
利益確保・粗利率重視の施策を継続している一方、円安、原材料価格高騰、値引き販売比率上昇により原価率が再び悪化したと記載している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「売上総利益率は前連結会計年度に比べ2.5ポイント低下し、48.0％となりました。」
売上総利益率、営業利益率、営業キャッシュ・フローを重視する方針を継続している。当期は売上総利益率48.0％、営業利益率△1.4％、営業活動によるキャッシュ・フロー△78百万円となった。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「上期の価格改定が着実に粗利率の底支えとなり、前年同期比減収ながら増益となり引き続き営業黒字を確保することができました。」
売上規模だけでなく粗利率・利益確保を重視する方針に沿って、価格改定が粗利率を支え、減収下でも営業黒字を確保したと説明している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当社は、過剰仕入による過剰在庫とその後の投げ売りという、損益悪化の主因となっていた過去の悪循環を断ち切り、期初より、仕入の適正化に努め、又、キャリー品消化についても割引率を計画的に徐々に引き上げる施策などにより、前年同期比粗利率を改善させながら販売数の増加も同時に実現しました。」
売上規模より利益確保を重視する方向性に沿って、仕入適正化、在庫消化、割引率管理により粗利率改善と販売数増加を進めている。 - FY2022-Q3再定義有価証券報告書
「当社は売上至上主義を全面的に見直して利益確保を優先した為」
従来の売上規模重視から、値引き抑制や粗利率改善を通じた利益確保優先へ、経営上の重点を明示的に転換している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループでは、「売上総利益率」、「営業利益率」等の各種利益率及び「営業キャッシュ・フロー」を重視しております。」
利益率と営業キャッシュ・フローを重視する指標方針を継続している。通期の売上総利益率は45.1％、営業利益率は△7.5％、営業活動によるキャッシュ・フローは147百万円となった。 - FY2020初出有価証券報告書
「当社グループでは、「売上総利益率」、「営業利益率」等の各種利益率及び「営業キャッシュ・フロー」を重視しております。」
経営目標の達成状況を判断する指標として、売上総利益率、営業利益率、営業キャッシュ・フローを重視する方針を明示している。