読む価値
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0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
26
百万円書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2021年4月1日〜2022年3月31日連結IFRS売上高4,949百万円前年比 -17.8%
営業利益26百万円
経常利益-50百万円
純利益（親会社株主帰属）-49百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△3.61円
売上高営業利益率0.5%
期末の財政状態
総資産3,244百万円
うち純資産 271 百万円自己資本比率 8.4%前期末比 +2.7pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+95
投資-72
財務-280
純増減-257
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高1,092百万円
セグメント別売上高アパレル事業 3,220百万円（前年比 -18.6%）、ジュエリー事業 954百万円（前年比 +11.2%）、トイ事業 774百万円（前年比 -35.4%）
セグメント別利益アパレル事業 170百万円、ジュエリー事業 50百万円（前年比 -16.4%）、トイ事業 -24百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高5,584百万円（前年比 +12.8%）
営業利益39百万円（前年比 +50.0%）
経常利益-42百万円
純利益-47百万円
年間配当予想0.00円（前期実績） → 0.00円（今期予想）
業績の増減要因
新型コロナウイルス感染症の再拡大、円安による原油・原材料高、中国の停電・感染拡大による納品遅延や物流混乱などが減収要因となった。一方、販売戦略の見直し、メリハリのある販売価格政策、不採算店舗の閉鎖、業務効率化や事務所・倉庫の効率的運用などにより、粗利率が改善し、販売費及び一般管理費も削減された。
継続企業の前提に関する記載
重要事象等の記載あり。営業利益を計上したものの、当期損失、個別財務諸表での債務超過、借入コベナンツ抵触が続いている。ただし、継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められないと判断している。なお、継続企業の前提に関する注記は該当事項なし。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 非開示
連結範囲の変更新規 －社（社名） / 除外 －社（社名）
重要な後発事象該当事項はありません。
減損損失8,804千円（対象資産：非開示）
減価償却費84,413千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家・アナリスト向け）
期末発行済株式数13,783,900株
期末自己株式数76株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | IFRS |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年4月1日〜2022年3月31日 |
| 売上高 | 4,949百万円（前年比 -17.8%） |
| 営業利益 | 26百万円 |
| 経常利益 | -50百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -49百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △3.61円 |
| 売上高営業利益率 | 0.5% |
| 自己資本比率 | 当期末 8.4% / 前期末 5.7% |
| 総資産 | 3,244百万円 |
| 純資産 | 271百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 95百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -72百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -280百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 1,092百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 5,584百万円（前年比 +12.8%） / 営業利益 39百万円（前年比 +50.0%） / 経常利益 -42百万円 / 純利益 -47百万円 |
| 年間配当予想 | 0.00円（前期実績） → 0.00円（今期予想） |
| セグメント別売上高 | アパレル事業 3,220百万円（前年比 -18.6%）、ジュエリー事業 954百万円（前年比 +11.2%）、トイ事業 774百万円（前年比 -35.4%） |
| セグメント別利益 | アパレル事業 170百万円、ジュエリー事業 50百万円（前年比 -16.4%）、トイ事業 -24百万円 |
| 減価償却費 | 84,413千円 |
| 減損損失 | 8,804千円（対象資産：非開示） |
| 継続企業の前提に関する記載 | 重要事象等の記載あり。営業利益を計上したものの、当期損失、個別財務諸表での債務超過、借入コベナンツ抵触が続いている。ただし、継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められないと判断している。なお、継続企業の前提に関する注記は該当事項なし。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 非開示 |
| 連結範囲の変更 | 新規 －社（社名） / 除外 －社（社名） |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家・アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 13,783,900株 |
| 期末自己株式数 | 76株 |
| 業績の増減要因 | 新型コロナウイルス感染症の再拡大、円安による原油・原材料高、中国の停電・感染拡大による納品遅延や物流混乱などが減収要因となった。一方、販売戦略の見直し、メリハリのある販売価格政策、不採算店舗の閉鎖、業務効率化や事務所・倉庫の効率的運用などにより、粗利率が改善し、販売費及び一般管理費も削減された。 |
この書類が述べていない項目（6件）
業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高特別損益の内訳
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。新型コロナウイルス感染症の再拡大、円安に伴う原油・原材料高、中国の停電や感染拡大による納品遅延・物流混乱など厳しい環境が続いた。一方、販売戦略の見直し、値引き抑制、不採算店舗の閉鎖、業務効率化や事務所・倉庫の面積圧縮などにより、粗利率の改善と販売費及び一般管理費の削減が進んだ。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。