読む価値
49定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
-25.3
％（営業利益、前年同期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2025年4月1日〜2026年3月31日非連結（個別）日本基準売上高51,924百万円前年比 -1.4%
営業利益2,537百万円前年比 -25.3%
経常利益2,491百万円前年比 -26.0%
純利益（親会社株主帰属）1,685百万円前年比 -16.6%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益78.57円
売上高営業利益率4.9%
期末の財政状態
総資産18,096百万円
うち純資産 10,254 百万円自己資本比率 56.7%前期末比 +0.5pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+3,051
投資-1,284
財務-1,686
純増減+81
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高1,814百万円
セグメント別売上高カメラ事業 40,734,321千円（前年比 -1.2%）、時計事業 10,399,840千円（前年比 +2.4%）、筆記具事業 479,037千円（前年比 +2.7%）、自転車事業 311,633千円（前年比 -60.9%）
セグメント別利益カメラ事業 4,172,100千円（前年比 -8.5%）、時計事業 303,897千円（前年比 -30.9%）、筆記具事業 71,563千円（前年比 +6.7%）、自転車事業 -49,250千円
地域別売上高地域 本邦 / 売上高 90％超
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高55,098百万円（前年比 +6.1%）
営業利益2,754百万円（前年比 +8.5%）
経常利益2,703百万円（前年比 +8.5%）
純利益1,851百万円（前年比 +9.9%）
年間配当予想47円 → 40円（-14.9%）
配当性向59.8%
業績の増減要因
カメラ事業では上期の大型新製品発売の反動減や免税売上高の減少、時計事業では免税売上高の減少や先行した施策の影響等により利益が減少。ベースアップによる人件費の増加、販売促進施策の導入、株主優待券の利用増加、臨時株主総会の開催により販管費が増加。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象該当事項はありません。
減損損失当事業年度は該当事項なし
特別損益の内訳特別利益 新株予約権戻入益 298千円 / 特別損失 固定資産除却損 4,763千円、事業撤退損 22,663千円
減価償却費209,855千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無無
期末発行済株式数21,354,291
期末自己株式数135,283
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2025年4月1日〜2026年3月31日 |
| 売上高 | 51,924百万円（前年比 -1.4%） |
| 営業利益 | 2,537百万円（前年比 -25.3%） |
| 経常利益 | 2,491百万円（前年比 -26.0%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 1,685百万円（前年比 -16.6%） |
| １株当たり当期純利益 | 78.57円 |
| 売上高営業利益率 | 4.9% |
| 自己資本比率 | 当期末 56.7% / 前期末 56.2% |
| 総資産 | 18,096百万円 |
| 純資産 | 10,254百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 3,051百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -1,284百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -1,686百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 1,814百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 55,098百万円（前年比 +6.1%） / 営業利益 2,754百万円（前年比 +8.5%） / 経常利益 2,703百万円（前年比 +8.5%） / 純利益 1,851百万円（前年比 +9.9%） |
| 年間配当予想 | 47円 → 40円（-14.9%） |
| 配当性向 | 59.8% |
| セグメント別売上高 | カメラ事業 40,734,321千円（前年比 -1.2%）、時計事業 10,399,840千円（前年比 +2.4%）、筆記具事業 479,037千円（前年比 +2.7%）、自転車事業 311,633千円（前年比 -60.9%） |
| セグメント別利益 | カメラ事業 4,172,100千円（前年比 -8.5%）、時計事業 303,897千円（前年比 -30.9%）、筆記具事業 71,563千円（前年比 +6.7%）、自転車事業 -49,250千円 |
| 地域別売上高 | 地域 本邦 / 売上高 90％超 |
| 減価償却費 | 209,855千円 |
| 減損損失 | 当事業年度は該当事項なし |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 新株予約権戻入益 298千円 / 特別損失 固定資産除却損 4,763千円、事業撤退損 22,663千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 無 |
| 期末発行済株式数 | 21,354,291 |
| 期末自己株式数 | 135,283 |
| 業績の増減要因 | カメラ事業では上期の大型新製品発売の反動減や免税売上高の減少、時計事業では免税売上高の減少や先行した施策の影響等により利益が減少。ベースアップによる人件費の増加、販売促進施策の導入、株主優待券の利用増加、臨時株主総会の開催により販管費が増加。 |
この書類が述べていない項目（4件）
業績予想の修正株主還元方針受注高・受注残高連結範囲の変更
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。カメラ事業では上期の大型新製品発売の反動減や免税売上高の減少、時計事業では免税売上高の減少や先行した施策の影響がありました。また、ベースアップによる人件費の増加、販売促進施策の導入、株主優待券の利用増加、臨時株主総会の開催により販売費及び一般管理費が増加しました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。