読む価値
54定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
-10.6
売上高の前年同期比（％）書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2021年4月1日〜2022年3月31日連結日本基準売上高7,997百万円前年比 -10.6%
営業利益-3,769百万円
経常利益1,598百万円
純利益（親会社株主帰属）31百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益3円11銭
売上高営業利益率-47.1
期末の財政状態
総資産9,684百万円
うち純資産 543 百万円自己資本比率 4.7%前期末比 +0.3pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+113
投資-580
財務-284
純増減-751
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高1,486百万円
セグメント別売上高生産流通事業 763,266千円（前年比 -47.5%）、販売事業 7,597,873千円（前年比 -11.1%）
セグメント別利益生産流通事業 -202,142千円、販売事業 -3,567,796千円
地域別売上高5,880,386千円、2,117,497千円
見通しと株主還元
年間配当予想0円 → 0円
業績の増減要因
新型コロナウイルス感染症拡大防止のため店舗の大半を行政要請期間のほぼ全期間営業自粛し、来客数・売上高が減少した。一方、感染症拡大防止協力金3,845百万円、雇用調整助成金1,370百万円を計上した。
継続企業の前提に関する記載
重要事象等の記載あり。ただし、継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められず、注記は記載していない。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 社数 0 / 社名 非開示 / 除外 社数 0 / 社名 非開示
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失111,696千円
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 2,883千円、受取補償金 41,206千円 / 特別損失 固定資産除却損 31,294千円、減損損失 111,696千円、臨時休業による損失 1,462,228千円、その他 3,752千円
減価償却費501,834千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家・アナリスト向け）
期末発行済株式数10,331,950
期末自己株式数225,206
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年4月1日〜2022年3月31日 |
| 売上高 | 7,997百万円（前年比 -10.6%） |
| 営業利益 | -3,769百万円 |
| 経常利益 | 1,598百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 31百万円 |
| １株当たり当期純利益 | 3円11銭 |
| 売上高営業利益率 | -47.1 |
| 自己資本比率 | 当期末 4.7 / 前期末 4.4 |
| 総資産 | 9,684百万円 |
| 純資産 | 543百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 113百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -580百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -284百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 1,486百万円 |
| 年間配当予想 | 0円 → 0円 |
| セグメント別売上高 | 生産流通事業 763,266千円（前年比 -47.5%）、販売事業 7,597,873千円（前年比 -11.1%） |
| セグメント別利益 | 生産流通事業 -202,142千円、販売事業 -3,567,796千円 |
| 地域別売上高 | 5,880,386千円、2,117,497千円 |
| 減価償却費 | 501,834千円 |
| 減損損失 | 111,696千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 2,883千円、受取補償金 41,206千円 / 特別損失 固定資産除却損 31,294千円、減損損失 111,696千円、臨時休業による損失 1,462,228千円、その他 3,752千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 重要事象等の記載あり。ただし、継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められず、注記は記載していない。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 社数 0 / 社名 非開示 / 除外 社数 0 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家・アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 10,331,950 |
| 期末自己株式数 | 225,206 |
| 業績の増減要因 | 新型コロナウイルス感染症拡大防止のため店舗の大半を行政要請期間のほぼ全期間営業自粛し、来客数・売上高が減少した。一方、感染症拡大防止協力金3,845百万円、雇用調整助成金1,370百万円を計上した。 |
この書類が述べていない項目（5件）
通期業績予想業績予想の修正配当性向株主還元方針受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。新型コロナウイルス感染症の拡大防止に伴う行政要請を受け、店舗の大半を長期間営業自粛したことで来客数・売上高が減少しました。一方、感染症拡大防止協力金3,845百万円と雇用調整助成金1,370百万円を計上しました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。