読む価値
41定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
-18.8
％（売上高の前年同期比）書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第3四半期2021年4月1日〜2021年12月31日連結日本基準売上高5,937百万円前年比 -18.8%
営業利益-2,386百万円
経常利益2,032百万円
純利益（親会社株主帰属）557百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益55.16円
期末の財政状態
総資産10,964百万円
うち純資産 1,081 百万円自己資本比率 9.1%前期末比 +4.7pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
セグメント別売上高生産流通事業 548百万円（前年比 -53.7%）、販売事業 5,646百万円（前年比 -17.8%）
セグメント別利益生産流通事業 -183百万円、販売事業 -2,202百万円
見通しと株主還元
年間配当予想0円 → 0円
業績の増減要因
新型コロナウイルス感染症拡大防止に伴う行政からの要請による臨時休業・営業時間短縮等で来客数が減少し、売上高が減少した。一方、助成金収入4,303百万円を計上した。
継続企業の前提に関する記載
重要事象等の記載あり。前連結会計年度に一時的に債務超過となったが、債務超過は解消され、継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められないとしている。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 社数 0 / 社名 非開示 / 除外 社数 0 / 社名 非開示
減損損失該当事項はありません（報告セグメント情報）
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 2,883千円 / 特別損失 固定資産除却損 2,988千円、臨時休業による損失 1,462,228千円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無無（対象者記載なし）
期末発行済株式数10,331,950株
期末自己株式数225,206株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第3四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年4月1日〜2021年12月31日 |
| 売上高 | 5,937百万円（前年比 -18.8%） |
| 営業利益 | -2,386百万円 |
| 経常利益 | 2,032百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 557百万円 |
| １株当たり当期純利益 | 55.16円 |
| 自己資本比率 | 当期末 9.1 / 前期末 4.4 |
| 総資産 | 10,964百万円 |
| 純資産 | 1,081百万円 |
| 年間配当予想 | 0円 → 0円 |
| セグメント別売上高 | 生産流通事業 548百万円（前年比 -53.7%）、販売事業 5,646百万円（前年比 -17.8%） |
| セグメント別利益 | 生産流通事業 -183百万円、販売事業 -2,202百万円 |
| 減損損失 | 該当事項はありません（報告セグメント情報） |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 2,883千円 / 特別損失 固定資産除却損 2,988千円、臨時休業による損失 1,462,228千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 重要事象等の記載あり。前連結会計年度に一時的に債務超過となったが、債務超過は解消され、継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められないとしている。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 社数 0 / 社名 非開示 / 除外 社数 0 / 社名 非開示 |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 無（対象者記載なし） |
| 期末発行済株式数 | 10,331,950株 |
| 期末自己株式数 | 225,206株 |
| 業績の増減要因 | 新型コロナウイルス感染症拡大防止に伴う行政からの要請による臨時休業・営業時間短縮等で来客数が減少し、売上高が減少した。一方、助成金収入4,303百万円を計上した。 |
この書類が述べていない項目（13件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高通期業績予想業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減価償却費重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。新型コロナウイルス感染症の拡大防止に伴う行政要請、臨時休業・営業時間短縮、来客数の減少などにより売上高が減少しました。一方、助成金収入4,303百万円を計上したほか、臨時休業による特別損失1,462百万円を計上しました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。