読む価値
42定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
33.134
百万円書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2021年9月1日〜2022年2月28日非連結（個別）日本基準売上高7,508百万円進捗 56.8%
営業利益208百万円前年比 +18.8%進捗 121.6%
経常利益218百万円前年比 +26.8%進捗 146.3%
純利益（親会社株主帰属）124百万円前年比 +4.0%進捗 174.6%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、中間期（第2四半期）なら50%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益49.17円
期末の財政状態
総資産10,297百万円
うち純資産 2,265 百万円自己資本比率 21.4%前期末比 +0.7pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+544,321
投資-51,778
財務-183,501
純増減+309,042
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高2,531,478千円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高13,213百万円
営業利益171百万円
経常利益149百万円
純利益71百万円
年間配当予想15円 → 15円（0.0%）
業績の増減要因
収益認識基準の適用により売上高を純額表示へ変更した。重点施策として売上総利益率の向上に取り組み、アプリ導入、クーポン等の販促、PB商品の強化、新作商品の導入を進めた結果、売上総利益率は前年同期の23.1％から25.0％へ上昇した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし（継続企業の前提に関する注記は『該当事項はありません』）
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
特別損益の内訳雇用調整助成金 7,441千円、固定資産廃棄損 5,525千円
減価償却費99,059千円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無有（機関投資家・アナリスト向け）
期末発行済株式数2,571,100株
期末自己株式数25,679株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2021年9月1日〜2022年2月28日 |
| 売上高 | 7,508百万円 |
| 営業利益 | 208百万円（前年比 +18.8%） |
| 経常利益 | 218百万円（前年比 +26.8%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 124百万円（前年比 +4.0%） |
| １株当たり当期純利益 | 49.17円 |
| 自己資本比率 | 当期末 21.4 / 前期末 20.7 |
| 総資産 | 10,297百万円 |
| 純資産 | 2,265百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 544,321千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -51,778千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -183,501千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 2,531,478千円 |
| 通期業績予想 | 売上高 13,213百万円 / 営業利益 171百万円 / 経常利益 149百万円 / 純利益 71百万円 |
| 年間配当予想 | 15円 → 15円（0.0%） |
| 減価償却費 | 99,059千円 |
| 特別損益の内訳 | 雇用調整助成金 7,441千円、固定資産廃棄損 5,525千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし（継続企業の前提に関する注記は『該当事項はありません』） |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家・アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 2,571,100株 |
| 期末自己株式数 | 25,679株 |
| 業績の増減要因 | 収益認識基準の適用により売上高を純額表示へ変更した。重点施策として売上総利益率の向上に取り組み、アプリ導入、クーポン等の販促、PB商品の強化、新作商品の導入を進めた結果、売上総利益率は前年同期の23.1％から25.0％へ上昇した。 |
この書類が述べていない項目（11件）
売上高営業利益率業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減損損失連結範囲の変更重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。収益認識基準の適用により売上高を総額表示から純額表示へ変更し、売上高は2,101,766千円減少したが、利益への影響はなかった。重点施策として売上総利益率の向上に取り組み、アプリ導入、販促企画、PB商品の強化などを実施した結果、売上総利益率が前年同期の23.1％から25.0％へ上昇した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。