ティーライフ（3172）・リスク再掲
不動産市況の変動による資産価値・賃貸収益リスク
FY2020に初出。4回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
4記載
7年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
景気・金利・地価等による不動産市況変動リスク108社が書いているテーマ・逆風122社・追い風4社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。70社中30社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに46社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている108社のうち14社を表示しています。上の文は108社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再掲有価証券報告書
「当社グループのロジスティクス事業については、景気動向に変動が生じた場合、地価、不動産市況が影響を受けやすいことから、不動産価値の下落、賃料の低下、空室率の上昇等により」
不動産価値下落、賃料低下、空室率上昇によるロジスティクス事業のリスクを継続している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループのプロパティ事業については、景気動向に変動が生じた場合、地価、不動産市況が影響を受けやすいことから、不動産価値の下落、賃料の低下、空室率の上昇等により、当社グループの事業及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
不動産価値下落、賃料低下、空室率上昇によるプロパティ事業のリスクを継続している。 - FY2022対処有価証券報告書
「当社グループでは、月次の業績管理による状況把握を行い、即時対策を講じる体制としているとともに、事業の多角化によりリスク分散を図っております。」
不動産市況変動リスクへの対応として、月次業績管理、即時対策、多角化によるリスク分散を明示している。 - FY2020初出有価証券報告書
「当社グループのプロパティ事業については、景気動向に変動が生じた場合、地価、不動産市況が影響を受けやすいことから、不動産価値の下落、賃料の低下、空室率の上昇等により、当社グループの事業及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
プロパティ事業に固有のリスクとして、不動産価値下落、賃料低下、空室率上昇による事業・業績への影響を初めて独立して記載している。