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2022年3月期 第2四半期決算短信[日本基準](連結)

2022年3月期第2四半期累計の売上高は前年同期を上回った一方、営業利益・経常利益・最終利益はいずれも減少した。通期業績予想は2021年5月公表分から変更されていない。

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会社の説明から読み取った方向です。
規模
6.9
%(売上高の前年同期比)
書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。

この期間の実績

中間期(第2四半期)2021年4月1日〜2021年9月30日連結日本基準
売上高96,060百万円前年比 +6.9%
営業利益5,223百万円前年比 -4.2%
経常利益5,284百万円前年比 -3.9%
純利益(親会社株主帰属)2,281百万円前年比 -30.4%

帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。

期末の財政状態
総資産177,855百万円
うち純資産 77,142 百万円

塗りつぶした部分は、総資産に占める純資産の割合です。会社が示した2つの金額から算出しています。

現金の出入り
営業+11,382
投資-8,997
財務-1,680
純増減+705

ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です(単位 百万円)。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。

現金及び現金同等物期末残高5,837百万円
セグメント別売上高エネルギー 36,153百万円(前年比 +8.1%)、建築設備不動産 12,361百万円(前年比 +36.2%)、CATV 16,081百万円(前年比 -2.5%)、情報通信 25,302百万円(前年比 +0.7%)、アクア 3,913百万円(前年比 +0.9%)、その他 2,248百万円(前年比 +22.9%)
セグメント別利益エネルギー 635百万円(前年比 -39.0%)、建築設備不動産 341百万円(前年比 +40.8%)、CATV 2,628百万円(前年比 +9.9%)、情報通信 1,726百万円(前年比 +22.0%)、アクア 32百万円(前年比 -88.1%)、その他 -114百万円
見通しと株主還元
業績予想の修正変更なし
業績の増減要因

売上高は顧客獲得、販売価格の上昇、M&Aによるグループ会社の増加、リフォーム・建築工事などの受注案件増加等により増加した。営業利益は顧客獲得費用の増加等により減少した。

会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 非開示見積りの変更 非開示修正再表示 非開示
連結範囲の変更新規 2社:株式会社マルコオ・ポーロ化工、株式会社クエリ / 除外 非開示
この期間の実績
項目内容
決算期区分中間期(第2四半期)
会計基準日本基準
連結・個別の別連結
対象期間2021年4月1日〜2021年9月30日
売上高96,060百万円(前年比 +6.9%)
営業利益5,223百万円(前年比 -4.2%)
経常利益5,284百万円(前年比 -3.9%)
親会社株主に帰属する当期純利益2,281百万円(前年比 -30.4%)
総資産177,855百万円
純資産77,142百万円
営業活動によるキャッシュ・フロー11,382百万円
投資活動によるキャッシュ・フロー-8,997百万円
財務活動によるキャッシュ・フロー-1,680百万円
現金及び現金同等物期末残高5,837百万円
業績予想の修正変更なし
セグメント別売上高エネルギー 36,153百万円(前年比 +8.1%)、建築設備不動産 12,361百万円(前年比 +36.2%)、CATV 16,081百万円(前年比 -2.5%)、情報通信 25,302百万円(前年比 +0.7%)、アクア 3,913百万円(前年比 +0.9%)、その他 2,248百万円(前年比 +22.9%)
セグメント別利益エネルギー 635百万円(前年比 -39.0%)、建築設備不動産 341百万円(前年比 +40.8%)、CATV 2,628百万円(前年比 +9.9%)、情報通信 1,726百万円(前年比 +22.0%)、アクア 32百万円(前年比 -88.1%)、その他 -114百万円
会計方針の変更基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 非開示 / 見積りの変更 非開示 / 修正再表示 非開示
連結範囲の変更新規 2社:株式会社マルコオ・ポーロ化工、株式会社クエリ / 除外 非開示
業績の増減要因売上高は顧客獲得、販売価格の上昇、M&Aによるグループ会社の増加、リフォーム・建築工事などの受注案件増加等により増加した。営業利益は顧客獲得費用の増加等により減少した。
この書類が述べていない項目(18件)
1株当たり当期純利益売上高営業利益率自己資本比率通期業績予想年間配当予想配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減価償却費減損損失特別損益の内訳継続企業の前提に関する記載重要な後発事象決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数

会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。

会社が挙げている理由

会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。

売上高は顧客獲得の進展、販売価格の上昇、M&Aや受注案件の増加などで伸びた。一方、営業利益は顧客獲得費用の増加等により減少した。

このページの読み方

これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。
2022年3月期 第2四半期決算短信[日本基準](連結)|TOKAIホールディングス(3167)の適時開示 | Komori