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6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
-26.8
%書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2023年4月1日〜2024年3月31日連結日本基準売上高113,366百万円前年比 -1.9%
営業利益2,155百万円前年比 -26.8%
経常利益2,731百万円前年比 -22.7%
純利益（親会社株主帰属）2,093百万円前年比 -15.7%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益161円84銭
期末の財政状態
総資産66,337百万円
うち純資産 23,345 百万円自己資本比率 35.1%前期末比 +1.7pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+3,385
投資-1,539
財務-1,289
純増減+557
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高14,560百万円
セグメント別売上高建材事業 69,927百万円（前年比 -1.7%）、環境アメニティ事業 17,769百万円（前年比 +2.7%）、加工事業 14,729百万円（前年比 -21.3%）、エンジニアリング事業 8,258百万円（前年比 +46.3%）
セグメント別利益建材事業 807百万円（前年比 -38.5%）、環境アメニティ事業 271百万円（前年比 +38.3%）、加工事業 850百万円（前年比 -46.1%）、エンジニアリング事業 833百万円（前年比 +133.7%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高125,000百万円（前年比 +10.3%）
営業利益2,800百万円（前年比 +29.9%）
経常利益3,400百万円（前年比 +24.5%）
純利益2,100百万円（前年比 +0.3%）
業績の増減要因
持家・分譲戸建住宅の着工戸数減少の影響により建材事業と加工事業が減収減益となった一方、環境アメニティ事業は冷凍冷蔵機器・空調機器の販売・設置工事が好調、エンジニアリング事業は子会社業績と工事売上が寄与して増収増益となった。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
連結範囲の変更新規 会社数 2 / 社名 ＴＲＥＳＳＡ㈱、㈱アイ・ビルド / 除外 会社数 0 / 社名 非開示
重要な後発事象該当事項はありません。
減損損失68百万円（建材事業）
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 489百万円、投資有価証券売却益 225百万円 / 特別損失 固定資産売却損 1百万円、固定資産除却損 4百万円、投資有価証券売却損 0百万円、減損損失 68百万円、事業再編費用 25百万円
減価償却費821百万円
期末発行済株式数13,610,970
期末自己株式数653,086
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年4月1日〜2024年3月31日 |
| 売上高 | 113,366百万円（前年比 -1.9%） |
| 営業利益 | 2,155百万円（前年比 -26.8%） |
| 経常利益 | 2,731百万円（前年比 -22.7%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 2,093百万円（前年比 -15.7%） |
| １株当たり当期純利益 | 161円84銭 |
| 自己資本比率 | 当期末 35.1 / 前期末 33.4 |
| 総資産 | 66,337百万円 |
| 純資産 | 23,345百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 3,385百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -1,539百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -1,289百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 14,560百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 125,000百万円（前年比 +10.3%） / 営業利益 2,800百万円（前年比 +29.9%） / 経常利益 3,400百万円（前年比 +24.5%） / 純利益 2,100百万円（前年比 +0.3%） |
| セグメント別売上高 | 建材事業 69,927百万円（前年比 -1.7%）、環境アメニティ事業 17,769百万円（前年比 +2.7%）、加工事業 14,729百万円（前年比 -21.3%）、エンジニアリング事業 8,258百万円（前年比 +46.3%） |
| セグメント別利益 | 建材事業 807百万円（前年比 -38.5%）、環境アメニティ事業 271百万円（前年比 +38.3%）、加工事業 850百万円（前年比 -46.1%）、エンジニアリング事業 833百万円（前年比 +133.7%） |
| 減価償却費 | 821百万円 |
| 減損損失 | 68百万円（建材事業） |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 489百万円、投資有価証券売却益 225百万円 / 特別損失 固定資産売却損 1百万円、固定資産除却損 4百万円、投資有価証券売却損 0百万円、減損損失 68百万円、事業再編費用 25百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 連結範囲の変更 | 新規 会社数 2 / 社名 ＴＲＥＳＳＡ㈱、㈱アイ・ビルド / 除外 会社数 0 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 期末発行済株式数 | 13,610,970 |
| 期末自己株式数 | 653,086 |
| 業績の増減要因 | 持家・分譲戸建住宅の着工戸数減少の影響により建材事業と加工事業が減収減益となった一方、環境アメニティ事業は冷凍冷蔵機器・空調機器の販売・設置工事が好調、エンジニアリング事業は子会社業績と工事売上が寄与して増収増益となった。 |
この書類が述べていない項目（10件）
売上高営業利益率業績予想の修正年間配当予想配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高会計方針の変更決算補足説明資料の有無決算説明会の有無
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。持家・分譲戸建住宅の着工戸数減少、建築資材や住設機器の値上がり、物価高による住宅取得マインドの低下などが業績を押し下げました。次期は脱炭素関連商材、リフォーム・リノベーション、非住宅市場などの成長分野への注力や、DX・人材育成による生産性向上を進めるとしています。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。