読む価値
50定例
6項目のうち4項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
—
書類が数値を示している場合のみ表示します。書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2022年4月1日〜2023年3月31日連結日本基準売上高115,613百万円前年比 +3.3%
営業利益2,946百万円前年比 -3.8%
経常利益3,531百万円前年比 -0.4%
純利益（親会社株主帰属）2,484百万円前年比 -28.0%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益192円82銭
期末の財政状態
総資産64,531百万円
うち純資産 21,557 百万円自己資本比率 33.4%前期末比 +1.9pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+1,856
投資+364
財務-376
純増減+1,844
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高14,004百万円
セグメント別売上高建材事業 71,118百万円（前年比 +2.4%）、環境アメニティ事業 17,306百万円（前年比 +7.2%）、加工事業 18,711百万円（前年比 +7.3%）、エンジニアリング事業 5,644百万円（前年比 -8.2%）
セグメント別利益建材事業 1,311百万円（前年比 -1.8%）、環境アメニティ事業 196百万円（前年比 +182.6%）、加工事業 1,578百万円（前年比 -3.4%）、エンジニアリング事業 356百万円（前年比 -32.1%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高120,000百万円（前年比 +3.8%）
営業利益2,750百万円（前年比 -6.7%）
経常利益3,200百万円（前年比 -9.4%）
純利益2,050百万円（前年比 -17.5%）
業績の増減要因
売上高は脱炭素関連商材の拡販、リフォーム・リノベーション需要の取り込み、非住宅市場の開拓、子会社化の寄与などにより増加。営業利益は人件費等の増加、建材事業の人件費・物流費、加工事業の人件費・工場電力費の増加、エンジニアリング事業の工期遅延などにより減少。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 会社数 2 / 社名 日本調査株式会社、芳賀屋建設株式会社 / 除外 非開示
重要な後発事象該当事項はありません。
減損損失11百万円
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 83百万円、投資有価証券売却益 158百万円、負ののれん発生益 91百万円 / 特別損失 固定資産売却損 1百万円、固定資産除却損 0百万円、投資有価証券売却損 3百万円、減損損失 11百万円
減価償却費749百万円
期末発行済株式数13,610,970株
期末自己株式数702,208株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2022年4月1日〜2023年3月31日 |
| 売上高 | 115,613百万円（前年比 +3.3%） |
| 営業利益 | 2,946百万円（前年比 -3.8%） |
| 経常利益 | 3,531百万円（前年比 -0.4%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 2,484百万円（前年比 -28.0%） |
| １株当たり当期純利益 | 192円82銭 |
| 自己資本比率 | 当期末 33.4 / 前期末 31.5 |
| 総資産 | 64,531百万円 |
| 純資産 | 21,557百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 1,856百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | 364百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -376百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 14,004百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 120,000百万円（前年比 +3.8%） / 営業利益 2,750百万円（前年比 -6.7%） / 経常利益 3,200百万円（前年比 -9.4%） / 純利益 2,050百万円（前年比 -17.5%） |
| セグメント別売上高 | 建材事業 71,118百万円（前年比 +2.4%）、環境アメニティ事業 17,306百万円（前年比 +7.2%）、加工事業 18,711百万円（前年比 +7.3%）、エンジニアリング事業 5,644百万円（前年比 -8.2%） |
| セグメント別利益 | 建材事業 1,311百万円（前年比 -1.8%）、環境アメニティ事業 196百万円（前年比 +182.6%）、加工事業 1,578百万円（前年比 -3.4%）、エンジニアリング事業 356百万円（前年比 -32.1%） |
| 減価償却費 | 749百万円 |
| 減損損失 | 11百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 83百万円、投資有価証券売却益 158百万円、負ののれん発生益 91百万円 / 特別損失 固定資産売却損 1百万円、固定資産除却損 0百万円、投資有価証券売却損 3百万円、減損損失 11百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 会社数 2 / 社名 日本調査株式会社、芳賀屋建設株式会社 / 除外 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 期末発行済株式数 | 13,610,970株 |
| 期末自己株式数 | 702,208株 |
| 業績の増減要因 | 売上高は脱炭素関連商材の拡販、リフォーム・リノベーション需要の取り込み、非住宅市場の開拓、子会社化の寄与などにより増加。営業利益は人件費等の増加、建材事業の人件費・物流費、加工事業の人件費・工場電力費の増加、エンジニアリング事業の工期遅延などにより減少。 |
この書類が述べていない項目（9件）
売上高営業利益率業績予想の修正年間配当予想配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高決算補足説明資料の有無決算説明会の有無
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。売上高は脱炭素関連商材の拡販、リフォーム・リノベーション需要の取り込み、非住宅市場の開拓や子会社化の寄与により増加しました。営業利益は人件費等の増加、建材事業では人件費・物流費、加工事業では人件費・工場電力費の増加、エンジニアリング事業では工期遅延が影響しました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。