読む価値
53定例
6項目のうち4項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
57.7
営業利益の前年同期比（％）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2021年4月1日〜2022年3月31日連結日本基準売上高111,875百万円前年比 +9.9%
営業利益3,064百万円前年比 +57.7%
経常利益3,547百万円前年比 +61.3%
純利益（親会社株主帰属）3,451百万円前年比 +92.5%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益265円51銭
期末の財政状態
総資産62,834百万円
うち純資産 19,814 百万円自己資本比率 31.5%前期末比 +1.4pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+3,428
投資-532
財務-1,449
純増減+1,447
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高12,158百万円
セグメント別売上高建材事業 69,453百万円（前年比 +2.2%）、環境アメニティ事業 16,144百万円（前年比 +7.3%）、加工事業 17,434百万円（前年比 +29.6%）、エンジニアリング事業 6,146百万円（前年比 +117.2%）、その他 3,156百万円（前年比 +6.6%）
セグメント別利益建材事業 1,335百万円（前年比 -3.0%）、環境アメニティ事業 69百万円（前年比 -69.1%）、加工事業 1,633百万円（前年比 +131.8%）、エンジニアリング事業 525百万円（前年比 +311.6%）、その他 82百万円（前年比 +200.8%）
地域別売上高本邦以外 該当事項なし（外部顧客への売上高なし）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高115,500百万円（前年比 +3.2%）
営業利益2,700百万円（前年比 -11.9%）
経常利益3,150百万円（前年比 -11.2%）
純利益2,000百万円（前年比 -42.0%）
業績の増減要因
新設住宅着工戸数の増加、ハウスメーカーやビルダーによる販売活発化、戸建住宅への選好の高まり、成長分野での販売強化、子会社化した寺田株式会社・丸光トーヨー株式会社等の業績寄与、エンジニアリング事業における子会社の業績寄与、負ののれん発生益の計上。建材事業は収益認識会計基準等の適用により営業利益が減少し、環境アメニティ事業は家庭用品販売の巣ごもり需要の反動とM&A関連費用により減益となった。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし（該当事項はありません）
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 会社数 2 / 社名 丸光トーヨー株式会社、寺田株式会社 / 除外 会社数 0 / 社名 非開示
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失69百万円
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 1百万円、投資有価証券売却益 88百万円、負ののれん発生益 1,223百万円 / 特別損失 固定資産売却損 0百万円、固定資産除却損 0百万円、投資有価証券売却損 2百万円、投資有価証券評価損 9百万円、減損損失 69百万円
減価償却費757百万円
期末発行済株式数13,610,970株
期末自己株式数749,828株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年4月1日〜2022年3月31日 |
| 売上高 | 111,875百万円（前年比 +9.9%） |
| 営業利益 | 3,064百万円（前年比 +57.7%） |
| 経常利益 | 3,547百万円（前年比 +61.3%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 3,451百万円（前年比 +92.5%） |
| １株当たり当期純利益 | 265円51銭 |
| 自己資本比率 | 当期末 31.5 / 前期末 30.1 |
| 総資産 | 62,834百万円 |
| 純資産 | 19,814百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 3,428百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -532百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -1,449百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 12,158百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 115,500百万円（前年比 +3.2%） / 営業利益 2,700百万円（前年比 -11.9%） / 経常利益 3,150百万円（前年比 -11.2%） / 純利益 2,000百万円（前年比 -42.0%） |
| セグメント別売上高 | 建材事業 69,453百万円（前年比 +2.2%）、環境アメニティ事業 16,144百万円（前年比 +7.3%）、加工事業 17,434百万円（前年比 +29.6%）、エンジニアリング事業 6,146百万円（前年比 +117.2%）、その他 3,156百万円（前年比 +6.6%） |
| セグメント別利益 | 建材事業 1,335百万円（前年比 -3.0%）、環境アメニティ事業 69百万円（前年比 -69.1%）、加工事業 1,633百万円（前年比 +131.8%）、エンジニアリング事業 525百万円（前年比 +311.6%）、その他 82百万円（前年比 +200.8%） |
| 地域別売上高 | 本邦以外 該当事項なし（外部顧客への売上高なし） |
| 減価償却費 | 757百万円 |
| 減損損失 | 69百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 1百万円、投資有価証券売却益 88百万円、負ののれん発生益 1,223百万円 / 特別損失 固定資産売却損 0百万円、固定資産除却損 0百万円、投資有価証券売却損 2百万円、投資有価証券評価損 9百万円、減損損失 69百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし（該当事項はありません） |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 会社数 2 / 社名 丸光トーヨー株式会社、寺田株式会社 / 除外 会社数 0 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 期末発行済株式数 | 13,610,970株 |
| 期末自己株式数 | 749,828株 |
| 業績の増減要因 | 新設住宅着工戸数の増加、ハウスメーカーやビルダーによる販売活発化、戸建住宅への選好の高まり、成長分野での販売強化、子会社化した寺田株式会社・丸光トーヨー株式会社等の業績寄与、エンジニアリング事業における子会社の業績寄与、負ののれん発生益の計上。建材事業は収益認識会計基準等の適用により営業利益が減少し、環境アメニティ事業は家庭用品販売の巣ごもり需要の反動とM&A関連費用により減益となった。 |
この書類が述べていない項目（8件）
売上高営業利益率業績予想の修正年間配当予想配当性向株主還元方針受注高・受注残高決算補足説明資料の有無決算説明会の有無
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。新設住宅着工戸数の増加、ハウスメーカーやビルダーによる販売活発化、戸建住宅への選好の高まりを背景に、成長分野での販売を強化した。寺田株式会社、丸光トーヨー株式会社などの子会社化も売上・利益に寄与し、親会社株主に帰属する当期純利益は負ののれん発生益の計上により増加した。次期については、木材の供給不足・価格高騰や持家・分譲戸建住宅の着工戸数の若干の減少を見込んでいる。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。