自然災害・基幹システム・天候要因リスク
FY2017に初出。6回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載は2026-10-13。
大光がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2018年）より8年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。19社中11社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに11社。
- 2026-10-13顕在化月次
「なお、2026 年９月、愛知県内で発生した大雨による浸水被害により、アミカ事業の複数店舗にて最大６日間の臨時休業をいたしました。現在はすべての店舗が営業再開しております。」
自然災害による店舗の臨時休業が実際に発生したことを記載した。一方、すべての店舗が営業を再開したとしている。 - FY2026再掲有価証券報告書
「被災リスクを想定した防災訓練を定期的に実施するほか、従業員の安全確認を速やかに行えるよう緊急連絡網を整備するなど、災害時に事業を継続あるいは早期復旧するための体制構築に努めております。」
自然災害、基幹システム障害、天候要因による業績影響と、防災訓練、緊急連絡網、バックアップ、システム分散化を継続した。 - FY2022対処有価証券報告書
「被災リスクを想定した防災訓練を定期的に実施するほか、従業員の安全確認を速やかに行えるよう緊急連絡網を整備するなど、災害時に事業を継続あるいは早期復旧するための体制構築に努めております。」
自然災害・システム障害等のリスクは継続しているが、防災訓練、緊急連絡網、データバックアップ、基幹システム分散化など、事業継続・早期復旧に向けた対策を具体化している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「これらの地域で自然災害が発生した場合、人・建物の被害や物流・サービスの提供などに遅延や停止が生じ、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。また、コンピュータ基幹システムにおきましては、データのバックアップ、基幹システムの分散化等の対策を実施しております。」
自然災害、基幹システム障害、天候要因による物流・サービス停止や消費者行動変化のリスクと、バックアップ・システム分散化を継続記載。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、東海、関東、関西地区に営業拠点を設け事業を展開しておりますが、これらの地域で自然災害が発生した場合、人・建物の被害や物流・サービスの提供などに遅延や停止が生じ、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。また、コンピュータ基幹システムにおきましては、データのバックアップ、基幹システムの分散化等の対策を実施しておりますが、万一壊滅的な損害を被った場合、当社グループの業務に遅滞が発生し、復旧に長期間を要する場合、業績に影響を与える可能性があります。更に、冷夏、暖冬など天候要因により、行楽やイベント等の中止・減少など消費者行動に影響を及ぼす予期せぬ変化によって、当社グループの業績は影響を受ける可能性があります。」
自然災害、基幹システム障害、天候要因による物流・サービス停止や消費者行動変化のリスクと、バックアップ・システム分散化を継続記載。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループは、東海、関東、関西地区に営業拠点を設け事業を展開しておりますが、これらの地域で自然災害が発生した場合、人・建物の被害や物流・サービスの提供などに遅延や停止が生じ、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。また、コンピュータ基幹システムにおきましては、データのバックアップ、基幹システムの分散化等の対策を実施しておりますが、万一壊滅的な損害を被った場合、当社グループの業務に遅滞が発生し、復旧に長期間を要する場合、業績に影響を与える可能性があります。更に、冷夏、暖冬など天候要因により、行楽やイベント等の中止・減少など消費者行動に影響を及ぼす予期せぬ変化によって、当社グループの業績は影響を受ける可能性があります。」
営業拠点、物流、サービス提供、基幹システム、消費者行動に影響する自然災害・天候要因を記載。データバックアップやシステム分散化も対策として明示。