ジオリーブグループ（3157）・リスク再掲
地震・津波・風水害等による事業中断リスク
FY2016に初出。4回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2022。
4記載
7年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
自然災害による事業活動・店舗運営の停止・制限および財務影響リスク363社が書いているテーマ・逆風361社・追い風6社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。93社中21社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに110社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている196社のうち14社を表示しています。上の文は196社すべてから計算しています。このテーマの367件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループではＢＣＰマニュアルを整備し定期的に訓練を行っており、災害発生時においても事業の継続や早期復旧できる体制を構築し、災害による被害や業績等への影響を最小限に抑えるよう努めているほか、被災地における生活環境・生活基盤の保全と回復を図ることが住宅資材や建築資材をメインに取り扱う当社グループの社会的責任であると考え、被災地の復旧・復興支援を行うことを重要事項としております。」
BCPマニュアル、定期訓練、早期復旧体制に加え、被災地の復旧・復興支援を重要事項とする対応を再確認している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループではＢＣＰマニュアルを整備し定期的に訓練を行っており、災害発生時においても事業の継続や早期復旧できる体制を構築し、災害による被害や業績等への影響を最小限に抑えるよう努めている」
自然災害への対応として、BCPマニュアル、定期訓練、事業継続・早期復旧体制を再確認している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「大規模な地震や津波・風水害等の自然災害が発生した場合、当社グループや取引先または取扱商品メーカーの事業拠点や主要なインフラに甚大な被害が生じる可能性があります。」
自然災害による自社・取引先・メーカーの事業中断リスクを再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「大規模な地震や津波・風水害等の自然災害が発生した場合、当社グループや取引先または取扱商品メーカーの事業拠点や主要なインフラに甚大な被害が生じる可能性があります。」
自社だけでなく取引先・メーカーやインフラへの被害を通じた業務遂行困難を想定している。