ジオリーブグループ（3157）・施策再掲
BCP・危機管理マニュアルの整備
FY2016に初出。6回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
6記載
8年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
事業継続計画（BCP）による有事対応体制310社が書いているテーマ・逆風75社・追い風239社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。111社中22社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに98社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている195社のうち14社を表示しています。上の文は195社すべてから計算しています。このテーマの315件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2023再掲有価証券報告書
「なお、自然災害等の外的要因による危機的状況下における全役職員の行動基準及び具体的な対応について、事業継続計画（BCP）規程並びに危機管理マニュアルを制定しております。」
BCP規程と危機管理マニュアルの整備を再確認している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「なお、自然災害等の外的要因による危機的状況下における全役職員の行動基準及び具体的な対応について、事業継続計画（BCP）規程並びに危機管理マニュアルを制定しております。」
BCP規程と危機管理マニュアルの整備を再確認している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「なお、自然災害等の外的要因による危機的状況下における全役職員の行動基準及び具体的な対応について、事業継続計画（BCP）規程並びに危機管理マニュアルを制定しております。」
BCP規程と危機管理マニュアルの整備を再確認している。 - FY2020前進有価証券報告書
「当社グループではＢＣＰマニュアルを整備し定期的に訓練を行っており、災害発生時においても事業の継続や早期復旧できる体制を構築し、災害による被害や業績等への影響を最小限に抑えるよう努めているほか、被災地における生活環境・生活基盤の保全と回復を図ることが住宅資材や建築資材をメインに取り扱う当社グループの社会的責任であると考え、被災地の復旧・復興支援を行うことを重要事項としております。」
従来のBCP規程・危機管理マニュアルの制定に加え、定期訓練、早期復旧体制、被災地の復旧・復興支援を明記している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「事業継続計画（BCP）規程並びに危機管理マニュアルを制定しております。」
自然災害等への対応としてBCP規程と危機管理マニュアルを制定していることを再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「自然災害等の外的要因による危機的状況下における全役職員の行動基準及び具体的な対応について、事業継続計画（BCP）規程並びに危機管理マニュアルを制定しております。」
自然災害等への対応としてBCP規程と危機管理マニュアルを制定している。