㈱ネットワークの持分法適用開始
FY2017-Q1に初出。14回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2022。
メディアスホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。13社中3社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに4社。
- FY2022再定義有価証券報告書
「旧・㈱アクティブメディカルを存続会社として、㈱オズ、イーバスメディカル㈱、ディーセンス㈱の吸収合併を実施し、㈱アルバースへ商号変更。」
ネットワークはイーバスメディカルを経て、4社再編により消滅会社となり、事業上の位置づけがアルバースへ統合された。 - FY2020再掲有価証券報告書
「㈱ネットワークは2019年10月よりイーバスメディカル㈱に商号を変更しております。」
ネットワークのイーバスメディカルへの商号変更後の位置づけを継続して記載している。 - FY2020-Q2イーバスメディカルへの商号変更有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間において、当社の連結子会社である㈱ネットワークは2019年10月１日付でイーバスメディカル㈱に商号変更しております。」
連結子会社である㈱ネットワークが、2019年10月1日付でイーバスメディカル㈱へ商号変更した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「従来持分法適用会社であった㈱ネットワークは重要性が増したことから、当連結会計年度より連結の範囲に含めております。」
ネットワークを重要性の増加により連結子会社として扱う会計上の位置づけを再確認している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「第２四半期連結会計期間において、㈱ネットワークは当社を吸収分割会社、㈱栗原医療器械店を吸収分割承継会社とする吸収分割を行い、㈱栗原医療器械店の子会社（当社の孫会社）となりました。」
ネットワークが吸収分割により栗原医療器械店の子会社、当社の孫会社となったことを再掲している。 - FY2019-Q2吸収分割による子会社位置づけ変更有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間において、㈱ネットワークは当社を吸収分割会社、㈱栗原医療器械店を吸収分割承継会社とする吸収分割を行い、㈱栗原医療器械店の子会社（当社の孫会社）となりました。」
連結子会社化されたネットワークについて、吸収分割により栗原医療器械店の子会社、当社の孫会社となったことを記載している。 - FY2019-Q1ネットワーク連結子会社化有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間より、㈱ネットワークは重要性が増したことから、連結の範囲に含めております。」
重要性の増加を理由に、従来の持分法適用非連結子会社から連結子会社へ会計上の位置づけを変更した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「㈱ネットワークは、総資産、売上高は連結計算書類に重要な影響を及ぼしておりませんが、当期純損益の重要性が増したため、当連結会計年度より持分法適用非連結子会社となりました。」
㈱ネットワークを持分法適用非連結子会社として扱う会計上の位置づけを引き続き記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「下記の持分法適用非連結子会社の仕入債務及び金融機関からの借入に対し、債務保証を行っております。」
㈱ネットワークは引き続き持分法適用非連結子会社として扱われ、同社に対する債務保証額は388千円と記載されている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「下記の持分法適用非連結子会社の仕入債務及び金融機関からの借入に対し、債務保証を行っております。」
㈱ネットワークが持分法適用非連結子会社として引き続き記載されている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「㈱ネットワークは、総資産、売上高は連結計算書類に重要な影響を及ぼしておりませんが、当期純損益の重要性が増したため、当連結会計年度より持分法適用非連結子会社となりました。」
㈱ネットワークを持分法適用範囲に含めたことを通期の連結財務諸表注記でも確認している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間より、㈱ネットワークは重要性が増したため、持分法適用の範囲に含めております。」
㈱ネットワークを第1四半期から持分法適用の範囲に含めたことを、第3四半期でも再掲している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間より、㈱ネットワークは重要性が増したため、持分法適用の範囲に含めております。」
㈱ネットワークを第1四半期から持分法適用の範囲に含めたことを、第2四半期でも再掲している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間より、㈱ネットワークは重要性が増したため、持分法適用の範囲に含めております。」
㈱ネットワークの重要性が増したことに伴い、当第1四半期から持分法適用の範囲に含めた。