メディアスホールディングス（3154）・事実再掲
メディアスソリューション・メディカルバイオサイエンスの持分法適用開始
FY2019に初出。3回の記載のうち1回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2020。直近の記載はFY2022。
3記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
重要性増加による非連結子会社の持分法適用開始2社が書いているテーマ・逆風0社・追い風0社
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに1社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2022再掲有価証券報告書
「連結子会社８社(協和医科器械㈱、㈱栗原医療器械店、㈱ミタス、㈱秋田医科器械店、㈱アルバース、㈱アクティブメディカル、佐野器械㈱、メディアスソリューション㈱)」
メディアスソリューションを連結子会社として引き続き位置づけている。 - FY2020再定義有価証券報告書
「従来持分法適用会社であったメディアスソリューション㈱は重要性が増したことから、当連結会計年度より連結の範囲に含めております。」
メディアスソリューションは、従来の持分法適用非連結子会社から連結子会社へ会計上の位置づけが変更された。 - FY2019初出有価証券報告書
「メディアスソリューション㈱及び㈱メディカルバイオサイエンスは、総資産、売上高は連結財務諸表に重要な影響を及ぼしておりませんが、当期純損益の重要性が増したため、当連結会計年度より持分法適用非連結子会社となりました。」
2社について、当期純損益の重要性が増したことを理由に、当連結会計年度から持分法適用非連結子会社へ変更した。