メディアスホールディングス（3154）・事実削除
㈱ネットワークに係る持分法投資損失の計上
FY2017-Q3に初出。9回の記載のうち2回が「削除」で、最初の「削除」はFY2019-Q1。直近の記載はFY2022。
9記載
6年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
持分法による投資損失の計上87社が書いているテーマ・逆風87社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。68社中19社が悪化側に。
直近の記載が「削除」なのは、ほかに2社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている87社のうち14社を表示しています。上の文は87社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2022削除有価証券報告書
「持分法による投資利益 29,198 19,181」
持分法による投資損失の計上は当年度の損益計算書では確認されず、持分法による投資利益19,181千円が計上されている。 - FY2022-Q1持分法投資損失再計上有価証券報告書
「持分法による投資損失 1,085 5,273」
持分法による投資損失を前年同期の1,085千円から5,273千円へ計上した。今回の開示では対象会社は特定されていない。 - FY2019-Q1削除有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間より、㈱ネットワークは重要性が増したことから、連結の範囲に含めたため、持分法適用の範囲から除外しております。」
ネットワークの連結子会社化により持分法適用から除外され、従来計上していた同社等に係る持分法投資損失は当四半期の損益計算書に計上されていない。 - FY2018通期持分法投資損失減少有価証券報告書
「持分法による投資損失 15,903千円」
㈱ネットワーク等に係る持分法による投資損失を通期で15,903千円計上し、前期の22,902千円から減少した。 - FY2018-Q3第3四半期持分法投資損失計上有価証券報告書
「持分法による投資損失 6,302」
第3四半期連結累計期間に持分法による投資損失6,302千円を営業外費用として計上している。 - FY2018-Q2上期持分法投資損失計上有価証券報告書
「持分法による投資損失 1,416」
当第2四半期連結累計期間に持分法による投資損失1,416千円を営業外費用として計上している。 - FY2018-Q1Q1持分法投資損失計上有価証券報告書
「持分法による投資損失 2,670」
当第1四半期連結累計期間に持分法による投資損失2,670千円を営業外費用として計上している。 - FY2017通期持分法投資損失計上有価証券報告書
「持分法による投資損失 22,902千円」
㈱ネットワークの持分法適用に伴い、通期で22,902千円の持分法による投資損失を営業外費用に計上している。 - FY2017-Q3初出有価証券報告書
「持分法による投資損失 － 18,981」
㈱ネットワークを持分法適用範囲に含めた当第3四半期累計期間に、持分法による投資損失18,981千円を営業外費用として計上している。