業績連動型株式報酬制度BBTの導入
FY2016に初出。6回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2022。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに21社。
- FY2022再掲有価証券報告書
「当初対象期間経過後も、本制度が終了するまでの間、当社は原則として３事業年度ごとに、以後の３事業年度に関し、135百万円（うち当社の取締役分として30百万円）を上限として、本信託に追加拠出することといたします。」
BBTについて、3事業年度ごとの135百万円を上限とする追加拠出枠を継続している。 - FY2020引き上げ有価証券報告書
「当初対象期間経過後も、本制度が終了するまでの間、当社は原則として３事業年度ごとに、以後の３事業年度に関し、135百万円（うち当社の取締役分として30百万円）を上限として、本信託に追加拠出することといたします。」
BBTについて、当初の134百万円から、次期以降の3事業年度ごとに135百万円を上限とする追加拠出枠を示している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「2018年３月末日で終了する事業年度から2020年３月末日で終了する事業年度までの３事業年度に対応する必要資金として134百万円（うち当社の取締役分として30百万円）を拠出し、本信託を設定しております。」
BBTについて、当初対象期間3事業年度に対応する134百万円の拠出と制度継続の枠組みを再確認している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「平成29年３月末日で終了する事業年度から平成31年３月末日で終了する事業年度までの３事業年度に対応する必要資金として134百万円（うち当社の取締役分として30百万円）を拠出し、本信託を設定しております。」
BBTについて、3事業年度を対象とする134百万円の拠出と制度継続の枠組みを再確認している。 - FY2017前進有価証券報告書
「対象役員の報酬と当社の業績及び株式価値との連動性をより明確にし、対象役員が株価上昇によるメリットのみならず、株価下落リスクまでも株主の皆様と共有することで、中長期的な業績の向上と企業価値の増大に貢献する意識を高めることを目的として平成28年10月17日に本制度を導入いたしました。」
BBTの導入後、平成29年3月期から平成31年3月期までの3事業年度に対応する134百万円を拠出し、128,500株を信託が取得している。 - FY2016初出有価証券報告書
「対象役員の報酬と当社の業績及び株式価値との連動性をより明確にし、対象役員が株価上昇によるメリットのみならず、株価下落リスクまでも株主の皆様と共有することで、中長期的な業績の向上と企業価値の増大に貢献する意識を高めることを目的として本制度を導入いたしました。」
平成29年3月期から平成31年3月期までの3事業年度について、135百万円を上限とする株式給付信託を導入。