Komori
グリムス(3150)・施策前進

創エネルギー・省エネルギー・蓄エネルギーの総合提供

FY2017-Q1に初出。31回の記載のうち25回が「再掲」。直近の記載はFY2027-H1。

31記載
11年にわたる
0うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2019-Q2 – FY2023再掲FY2024-Q2 – FY2026-H12016: 12017: 420172018: 320182019: 320192020: 420202021: 420212022: 320222023: 420232024: 220242025: 120252026: 22026
同じテーマの他社
太陽光起点の総合エネルギー事業への多角化8社が書いているテーマ・逆風0社・追い風9社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。7社中2社が悪化側に。

直近の記載が「前進」なのは、ほかに0社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2027-H1前進有価証券報告書

    「このような経済環境の中、当社グループとしては事業用太陽光発電システムを成長の主軸として経営資源を集中し、販売を拡大いたしました。系統用蓄電池事業につきましては、3基の蓄電所が本稼働を開始いたしました。」

    事業用太陽光発電システムを成長の主軸とする方針を継続し、系統用蓄電池では本稼働する蓄電所が3基に進展した。
  2. FY2026再定義有価証券報告書

    「当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当連結会計年度末現在、当社及び子会社4社により構成されており、「経営に新しいエネルギーを」という企業スローガンのもと、低圧から高圧まであらゆる電力需要家に向けてのエネルギーに関するコンサルティングや、エネルギーに関する各種商品・サービスの提供、系統用蓄電池事業、再生可能エネルギー開発事業、電力の小売を行っております。」

    従来の太陽光発電、蓄電池、省エネ、電力小売等を組み合わせた総合的なエネルギー事業に、系統用蓄電池事業を明示的に加え、事業領域を再整理している。
  3. FY2026-H1再掲有価証券報告書

    「第7次エネルギー基本計画において、電力需要の増加が見込まれる中、電源構成において再生可能エネルギーの利用拡大が計画され、自家消費型の屋根設置太陽光発電についても積極的に活用していくとされています。このような経済環境の中、当社グループとしては事業用太陽光発電システムを成長の主軸として経営資源を集中し、販売を拡大いたしました。電力小売については、低圧電力における独自燃調(電力市場調達コストの一部を電気代に反映する仕組み)の運用や高圧電力における市場価格連動型契約の促進による電力調達価格変動リスクの低減といった取り組みによるリスクヘッジの徹底を行い、安定的なストック収益基盤として、今後は契約口数の増加を目指し、収益基盤の拡充を図ってまいります。」

    事業用太陽光発電システムを成長の主軸とし、電力小売をリスクヘッジを伴う安定的なストック収益基盤として拡充する方針を継続している。
  4. FY2025-H1再掲有価証券報告書

    「エネルギーをめぐる状況として、引き続き電力コストの上昇や、GX(グリーントランスフォーメーション)の実現に向けた再生可能エネルギーの活用拡大が見込まれることから、当社グループとしては事業用太陽光発電システムを成長の主軸として経営資源を集中し、販売を拡大いたします。電力小売については、低圧電力における独自燃調(電力市場調達コストの一部を電気代に反映する仕組み)の運用や高圧電力における市場価格連動型契約の促進による電力調達価格変動リスクの低減といった取り組みによるリスクヘッジの徹底を行い、安定的なストック収益基盤として、今後は契約口数の増加を目指し、収益基盤の拡充を図ってまいります。」

    事業用太陽光発電システムを成長の主軸として経営資源を集中する方針と、電力小売のリスクヘッジおよびストック収益基盤の拡充方針を継続している。
  5. FY2024-Q3再掲有価証券報告書

    「当社グループにつきましては、電力コストの高騰、GX(グリーントランスフォーメーション)の実現に向けた再生可能エネルギーの導入拡大を背景に、事業用太陽光発電システムを成長の主軸として販売を拡大するとともに、電力小売については、大手電力会社の規制料金改定に伴い、低圧電力の新プラン(バリュープラン・シンプルプラン)を導入したほか、低圧電力における独自燃調(電力市場調達コストの一部を電気代に反映する仕組み)の運用や高圧電力における市場価格連動型契約の促進による電力調達価格変動リスクの低減といった取り組みをいたしました。また、安定的な需要があるコスト削減・省エネルギー・再生可能エネルギー関連の商品・サービスについては、事業者向け・一般消費者向けのいずれも受注は好調に推移いたしました。」

    事業用太陽光発電システムを成長の主軸とし、電力小売の新プラン・独自燃調・市場価格連動型契約を組み合わせる総合的なエネルギー事業の説明を継続している。
  6. FY2024-Q2再掲有価証券報告書

    「当社グループにつきましては、電力コストの高騰、GX(グリーントランスフォーメーション)の実現に向けた再生可能エネルギーの導入拡大を背景に、事業用太陽光発電システムを成長の主軸として販売を拡大するとともに、電力小売については、大手電力会社の規制料金改定に伴い、低圧電力の新プラン(バリュープラン・シンプルプラン)を導入したほか、低圧電力における独自燃調(電力市場調達コストの一部を電気代に反映する仕組み)の運用や高圧電力における市場価格連動型契約の促進による電力調達価格変動リスクの低減といった取り組みをいたしました。」

    事業用太陽光発電システムを成長の主軸とする総合的なエネルギー事業の説明を継続し、電力小売では低圧新プラン、独自燃調、市場価格連動型契約を組み合わせている。
  7. FY2024-Q1再定義有価証券報告書

    「当社グループにつきましては、電力コストの高騰、GX(グリーントランスフォーメーション)の実現に向けた再生可能エネルギーの導入拡大を背景に、事業用太陽光発電システムを成長の主軸として販売を拡大するとともに、電力小売については、大手電力会社の規制料金改定に伴い、低圧電力の新プラン(バリュープラン・シンプルプラン)を導入したほか、低圧電力における独自燃調(電力市場調達コストの一部を電気代に反映する仕組み)の運用や高圧電力における市場価格連動型契約の促進による電力調達価格変動リスクの低減といった取り組みをいたしました。」

    従来の総合的なエネルギー商品・サービス提供の説明に加え、事業用太陽光発電システムを成長の主軸として明示し、電力小売では新プランと調達価格変動への対応を組み合わせている。
  8. FY2023再掲有価証券報告書

    「当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当連結会計年度末現在、当社(株式会社グリムス)及び子会社4社により構成されており、事業者と一般消費者を対象に低圧から高圧まであらゆる電力需要家に向けてのエネルギーに関するコンサルティングや、エネルギーに関する各種商品・サービスの提供、電力の小売、また、再生可能エネルギーの開発を行っております。」

    低圧から高圧までの需要家を対象に、コンサルティング、商品・サービス、電力小売、再生可能エネルギー開発を組み合わせる総合的なエネルギー事業の位置付けを継続している。
  9. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「当社グループの事業につきましては、電力コストの高騰、脱炭素社会の推進に向けた再生可能エネルギーの活用拡大といった市場環境のもと、事業用太陽光発電システムの販売を強化するとともに、電力小売については、独自燃調(電力市場調達コストの一部を電気代に反映する仕組み)の導入と機動的な運用、市場価格連動型契約の促進により、電力調達価格変動リスクの低減といった取り組みをいたしました。また、需要が安定しているコスト削減・省エネルギー・再生可能エネルギー関連の商品・サービスについては、事業者向け・一般消費者向けのいずれも受注は好調に推移いたしました。」

    事業用太陽光発電システム、電力小売、省エネルギー・再生可能エネルギー関連商品を組み合わせたエネルギー事業の展開と、事業者・一般消費者双方からの好調な受注を継続して示している。
  10. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「当社グループの事業につきましては、電力コストの高騰、脱炭素社会の推進に向けた再生可能エネルギーの活用拡大といった市場環境のもと、事業用太陽光発電システムの販売を強化するとともに、電力小売については独自燃調(電力市場調達コストの一部を電気代に反映する仕組み)の導入と市場価格連動型契約の促進による電力調達価格変動リスクの低減といった取り組みをいたしました。また、需要が安定しているコスト削減・省エネルギー・再生可能エネルギー関連の商品・サービスについては、事業者向け・一般消費者向けのいずれも受注は好調に推移いたしました。」

    コスト削減、省エネルギー、再生可能エネルギー関連の商品・サービスを事業者と一般消費者の双方へ提供する方針を継続している。
  11. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「また、需要が安定しているコスト削減・省エネルギー・再生可能エネルギー関連の商品・サービスについては、事業者向け・一般消費者向けのいずれも受注は好調に推移いたしました。」

    コスト削減・省エネルギー・再生可能エネルギー関連の商品・サービスを事業者と一般消費者の双方に提供し、受注が好調との説明を継続している。
  12. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「当社グループの事業につきましては、コスト削減や省エネルギーを促進する商品・サービスを取り扱っていることから、景気の変動にかかわらず需要は安定しています。また、再生可能エネルギーの利用促進・脱炭素といった、環境にやさしく社会の潮流に合った商品・サービスの提案をすることで、事業者向け・一般消費者向けのいずれも受注は好調に推移いたしました。」

    コスト削減・省エネルギー商品による安定需要と、再生可能エネルギー利用促進・脱炭素に沿った商品・サービス提案を継続している。
  13. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「当社グループの事業につきましては、コスト削減や省エネルギーを促進する商品・サービスを取り扱っていることから、景気の変動にかかわらず需要は安定しています。また、再生可能エネルギーの利用促進・脱炭素といった、環境にやさしく社会の潮流に合った商品・サービスの提案をすることで、事業者向け・一般消費者向けのいずれも受注は好調に推移いたしました。」

    コスト削減・省エネルギー商品による安定需要と、再生可能エネルギー利用促進・脱炭素に沿った商品・サービス提案を継続し、事業者向け・一般消費者向けとも受注が好調と説明している。
  14. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「当社グループの事業につきましては、コスト削減や省エネルギーを促進する商品・サービスを取り扱っていることから、景気の変動にかかわらず需要は安定しています。また、再生可能エネルギーの利用促進・脱炭素といった、環境にやさしく社会の潮流に合った商品・サービスの提案をすることで、事業者向け・一般消費者向けのいずれも受注は好調に推移いたしました。」

    コスト削減・省エネルギー商品による安定需要に加え、再生可能エネルギー利用促進・脱炭素に沿った商品・サービスを事業者と一般消費者の双方へ提案する説明を継続している。
  15. FY2021再掲有価証券報告書

    「そして電力の小売全面自由化により、高圧電力需要家から低圧電力需要家まで幅広い顧客を対象としたエネルギーソリューションを提案できる体制を構築しております。今後もエネルギー関連の商品・サービスのラインナップを拡充すること、コンサルティングによる提案力を強化することにより、顧客基盤の拡大と収益基盤の強化、他社との差別化を図り、企業ブランドの確立に努めてまいります。」

    高圧から低圧までを対象とするエネルギーソリューション、商品・サービスの拡充、コンサルティング提案力の強化という方針を継続している。
  16. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「当社グループの事業につきましては、コスト削減やエネルギーの効率的な活用を促進する商品・サービスを取り扱っていることから、景気の変動にかかわらず需要は安定しています。」

    コスト削減・エネルギー効率化を促進する商品・サービスの需要は景気変動にかかわらず安定しているとの説明を継続している。
  17. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「当社グループの事業につきましては、コスト削減やエネルギーの効率的な活用を促進する商品・サービスを取り扱っていることから、景気の変動にかかわらず需要は安定しています。」

    コスト削減・エネルギー効率化を促進する商品・サービスを提供し、需要が安定しているとの事業の位置付けを継続している。
  18. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「当社グループの事業につきましては、コスト削減やエネルギーの効率的な活用を促進する商品・サービスを取り扱っていることから、景気の変動にかかわらず需要は安定しています。」

    コスト削減・エネルギー効率化を促進する商品・サービスを提供する事業の位置付けと、需要が安定しているとの説明が継続している。
  19. FY2020再掲有価証券報告書

    「このような経済状況の中、当社グループは、エネルギーコストソリューション事業において、電力基本料金削減コンサルティングによる運用改善、LED照明の販売、業務用エアコンやトランス、コンプレッサーなどの省エネ設備の販売による設備改善、電力料金の削減を目的とした電力の取次による調達改善、スマートハウスプロジェクト事業において、住宅用太陽光発電システムや蓄電池等のエネルギー関連商品の販売による設備改善、小売電気事業において、高圧電力需要家から低圧電力需要家まで幅広い顧客を対象とした電力の小売による調達改善など、顧客に電力の運用・設備・調達改善を提案し、エネルギーに関連する様々な商品・サービスを提供してまいりました。」

    運用改善・設備改善・調達改善の3領域で顧客に提案し、法人・家庭向けの各種エネルギー商品・サービスを提供する方針を継続している。
  20. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「このような経済状況の中、当社グループは、エネルギーコストソリューション事業において、電力基本料金削減コンサルティングによる運用改善、LED照明の販売、業務用エアコンやトランス、コンプレッサーなどの省エネ設備の販売による設備改善、電力料金の削減を目的とした電力の取次による調達改善、スマートハウスプロジェクト事業において、住宅用太陽光発電システムや蓄電池等のエネルギー関連商品の販売による設備改善、小売電気事業において、高圧電力需要家から低圧電力需要家まで幅広い顧客を対象とした電力の小売による調達改善など、顧客に電力の運用・設備・調達改善を提案し、エネルギーに関連する様々な商品・サービスを提供してまいりました。」

    顧客への価値提供を電力の運用・設備・調達改善の3領域で整理し、エネルギー関連の商品・サービスを提供する方針を継続している。
  21. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「このような経済状況の中、当社グループは、エネルギーコストソリューション事業において、電力基本料金削減コンサルティングによる運用改善、LED照明の販売、業務用エアコンやトランス、コンプレッサーなどの省エネ設備の販売による設備改善、電力料金の削減を目的とした電力の取次による調達改善、スマートハウスプロジェクト事業において、住宅用太陽光発電システムや蓄電池等のエネルギー関連商品の販売による設備改善、小売電気事業において、高圧電力需要家から低圧電力需要家まで幅広い顧客を対象とした電力の小売による調達改善など、顧客に電力の運用・設備・調達改善を提案し、エネルギーに関連する様々な商品・サービスを提供してまいりました。」

    顧客への価値提供を電力の運用・設備・調達改善の3領域で整理し、各種エネルギー商品・サービスを提供する方針を継続している。
  22. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「このような経済状況の中、当社グループは、エネルギーコストソリューション事業において、電力基本料金削減コンサルティングによる運用改善、LED照明の販売、業務用エアコンや冷凍機、コンプレッサーなどの省エネ設備の販売による設備改善、電力料金の削減を目的とした電力の取次による調達改善、スマートハウスプロジェクト事業において、住宅用太陽光発電システムや蓄電池等のエネルギー関連商品の販売による設備改善、小売電気事業において、高圧電力需要家から低圧電力需要家まで幅広い顧客を対象とした電力の小売による調達改善など、顧客に電力の運用・設備・調達改善を提案し、エネルギーに関連する様々な商品・サービスを提供してまいりました。」

    運用改善・設備改善・調達改善という整理と、創エネルギー・省エネルギー・蓄エネルギーに関する商品・サービス提供を継続している。
  23. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「このような経済状況の中、当社グループは、エネルギーコストソリューション事業において、電力基本料金削減コンサルティングによる運用改善、LED照明の販売、業務用エアコンや冷凍機、コンプレッサーなどの省エネ設備の販売による設備改善、電力料金の削減を目的とした電力の取次による調達改善、スマートハウスプロジェクト事業において、住宅用太陽光発電システムや蓄電池等のエネルギー関連商品の販売による設備改善、小売電気事業において、高圧電力需要家から低圧電力需要家まで幅広い顧客を対象とした電力の小売による調達改善など、顧客に電力の運用・設備・調達改善を提案し、エネルギーに関連する様々な商品・サービスを提供してまいりました。」

    運用改善・設備改善・調達改善の3領域で顧客に提案し、エネルギー関連の商品・サービスを提供する整理を継続している。
  24. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「このような経済状況の中、当社グループは、エネルギーコストソリューション事業において、電力基本料金削減コンサルティングによる運用改善、LED照明の販売、業務用エアコンや冷凍機、コンプレッサーなどの省エネ設備の販売による設備改善、電力料金の削減を目的とした電力の取次による調達改善、スマートハウスプロジェクト事業において、住宅用太陽光発電システムや蓄電池等のエネルギー関連商品の販売による設備改善、小売電気事業において、高圧電力需要家から低圧電力需要家まで幅広い顧客を対象とした電力の小売による調達改善など、顧客に電力の運用・設備・調達改善を提案し、エネルギーに関連する様々な商品・サービスを提供してまいりました。」

    運用改善・設備改善・調達改善の3領域で顧客に提案する整理と、エネルギー関連商品・サービスの提供方針が前四半期から継続している。
  25. FY2019-Q1再定義有価証券報告書

    「このような経済状況の中、当社グループは、エネルギーコストソリューション事業において、電力基本料金削減コンサルティングによる運用改善、LED照明の販売、業務用エアコンや冷凍機、コンプレッサーなどの省エネ設備の販売による設備改善、電力料金の削減を目的とした電力の取次による調達改善、スマートハウスプロジェクト事業において、住宅用太陽光発電システムや蓄電池等のエネルギー関連商品の販売による設備改善、小売電気事業において、高圧電力需要家から低圧電力需要家まで幅広い顧客を対象とした電力の小売による調達改善など、顧客に電力の運用・設備・調達改善を提案し、エネルギーに関連する様々な商品・サービスを提供してまいりました。」

    従来の商品・サービスの列挙から、顧客への価値提供を電力の運用・設備・調達改善という3領域で整理して説明している。
  26. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「当社グループは、エネルギーコストソリューション事業において、電力基本料金削減コンサルティング、LED照明の販売、電子ブレーカー既存顧客のリースアップに伴うリプレイス販売、電力料金の削減を目的とした電力の取次、業務用エアコンや冷凍機などの省エネ商品の販売、スマートハウスプロジェクト事業において、住宅用太陽光発電システムや蓄電池等のエネルギー関連商品の販売、4月より新たな事業セグメントとなった小売電気事業において、電力の小売を推進するなど、省エネルギー・創エネルギー・蓄エネルギーといったエネルギーに関連する様々な商品・サービスを提供してまいりました。」

    省エネルギー・創エネルギー・蓄エネルギーにまたがる商品・サービスの提供と、小売電気事業の推進を継続している。
  27. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「このような経済状況の中、当社グループは、エネルギーコストソリューション事業において、電力基本料金削減コンサルティング、LED照明の販売、電子ブレーカー既存顧客のリースアップに伴うリプレイス販売、電力料金の削減を目的とした電力の取次、業務用エアコンや冷凍機などの省エネ商品の販売、スマートハウスプロジェクト事業において、住宅用太陽光発電システムや蓄電池等のエネルギー関連商品の販売、4月より新たな事業セグメントとなった小売電気事業において、電力の小売を推進するなど、創エネルギー・省エネルギー・蓄エネルギーといったエネルギーに関連する様々な商品・サービスを提供してまいりました。」

    創エネルギー・省エネルギー・蓄エネルギーにまたがる商品・サービスの提供方針を継続している。
  28. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「当社グループは、エネルギーコストソリューション事業において、電力基本料金削減コンサルティング、LED照明の販売、電子ブレーカー既存顧客のリースアップに伴うリプレイス販売、電力料金の削減を目的とした電力の取次、業務用エアコンや冷凍機などの省エネ商品の販売、スマートハウスプロジェクト事業において、住宅用太陽光発電システムや蓄電池等のエネルギー関連商品の販売、4月より新たな事業セグメントとなった小売電気事業において、電力の小売を推進するなど、創エネルギー・省エネルギー・蓄エネルギーといったエネルギーに関連する様々な商品・サービスを提供してまいりました。」

    創エネルギー・省エネルギー・蓄エネルギーにまたがる商品・サービスの提供方針を継続し、電力小売も新たな事業セグメントで推進している。
  29. FY2017再掲有価証券報告書

    「そして電力の小売全面自由化により、高圧電力需要家から低圧電力需要家まで幅広い顧客を対象としたエネルギーソリューションを提案できる体制を構築しております。今後もエネルギー関連の商品・サービスのラインナップを拡充すること、コンサルティングによる提案力を強化することにより、顧客基盤の拡大と収益基盤の強化を図り、企業ブランドの確立に努めて参ります。」

    高圧から低圧までを対象とするエネルギーソリューション体制と、商品・サービスの拡充およびコンサルティング強化の方針が年次報告書でも示されている。
  30. FY2017-Q3前進有価証券報告書

    「また、12月より電力小売事業を開始したことに伴う初期費用を計上しております。」

    エネルギー関連の商品・サービス群に加え、12月から電力小売事業を開始した。
  31. FY2017-Q1初出有価証券報告書

    「電力基本料金削減コンサルティング、LED照明の販売、電子ブレーカー既存顧客のリースアップに伴うリプレイス販売、電力料金の削減を目的とした電力の取次、業務用エアコン及び冷媒ガスの販売、スマートハウスプロジェクト事業において、住宅用太陽光発電システムや蓄電池等のエネルギー関連商品の販売、2基目のメガソーラーの取得と稼働開始など、創エネルギー・省エネルギー・蓄エネルギーといったエネルギーに関連する様々な商品・サービスを提供してまいりました。」

    省エネルギー、創エネルギー、蓄エネルギーをまたぐ商品・サービス群を提供する事業展開が示されている。
一緒に動いた変遷

「電力料金削減を軸とした法人向けソリューションの拡充」は、この変遷が動いた31回のうち3回、同じ書類で同じ向きに動きました。

322★123
  1. ★この変遷
  2. 1電力料金削減を軸とした法人向けソリューションの拡充3回
  3. 2住宅用太陽光・蓄電池を中心とするスマートハウス事業の推進2回
  4. 3増収増益による業績改善2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
グリムスの次の決算プレビューはまだありません。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
創エネルギー・省エネルギー・蓄エネルギーの総合提供|グリムス(3150)の変遷 | Komori