自然災害による店舗・物流への影響
FY2016に初出。13回の記載のうち6回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q2。直近の記載は2026-10-05。
クリエイトSDホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より6年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。132社中32社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに33社。
- 2026-10-05顕在化決算
「物販部門では雨天、台風等の天候不順の影響による季節商材の販売不振があったものの、EDLP（エブリデイ・ロープライス）施策の継続推進により売上は堅調に推移いたしました。」
天候不順が季節商材の販売不振として実際の業績要因となった。 - FY2026再掲有価証券報告書
「当社グループの店舗及び施設を含む地域において、地震・台風等の自然災害が発生し、店舗等に物理的な損害が生じた場合、被害状況によっては販売活動・流通・仕入活動が困難となり、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害による店舗・流通・仕入活動への影響を継続的なリスクとしている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループの店舗及び施設を含む地域において、地震・台風等の自然災害が発生し、店舗等に物理的な損害が生じた場合、被害状況によっては販売活動・流通・仕入活動が困難となり、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害による店舗・流通・仕入活動への影響を継続的なリスクとしている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループの店舗及び施設を含む地域において、地震・台風等の自然災害が発生し、店舗等に物理的な損害が生じた場合、被害状況によっては販売活動・流通・仕入活動が困難となり、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害による店舗・流通・仕入活動への影響を主要リスクとして再掲している。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「売上高につきましては、梅雨明けの遅れによる季節商材の販売不振があったものの、前期からの出店数増加により増収となりました。」
梅雨明けの遅れが季節商材の販売不振として実際に業績要因となったと記載している。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「売上高は、猛暑や暖冬など天候不順、花粉飛散減による季節商材の不振があったものの、前期からの出店数増加に加え、調剤薬局への「かかりつけ機能」の付加推進により売上高が前期を上回って推移しました。」
猛暑や暖冬などの天候不順が季節商材の不振として実際に業績要因となったと記載している。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「売上高につきましては、前年に実施したクーポン販促の反動、猛暑や暖冬といった天候不順による季節商品の販売不振、出店の遅れなどがあり計画を下回りました。」
猛暑や暖冬という天候不順が季節商品の販売不振を通じて売上高の計画未達要因となった。出店の遅れも計画未達要因として記載している。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「売上高につきましては、前年に実施したクーポン販促の反動、猛暑や暖冬といった天候不順による季節商品の販売不振などがあり計画を下回りました。」
猛暑や暖冬という天候不順が発生し、季節商品の販売不振を通じて売上高が計画を下回る要因となった。 - FY2019-Q1猛暑が季節商品販売を押し上げ有価証券報告書
「売上高につきましては、前年６月に実施したクーポン販促の反動があったものの、前期からの出店数増加に加え、猛暑により制汗剤や暑さ対策商品、飲料などの販売数が上がったことから増収となりました。」
猛暑が発生し、制汗剤、暑さ対策商品、飲料の販売数を押し上げる要因として記載されている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「８月の長雨や10月の２度にわたる台風、５月の低気温など天候不順があったものの、」
長雨、台風、低気温などの天候不順を通期の業績要因として記載している。自然災害・天候リスクは既に発生実績として扱われており、本年度も再掲された。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「売上高につきましては、８月の長雨や10月の２度にわたる台風など天候不順があったものの、前期からの出店数増加に加え、小商圏化が進む中で品揃えの拡充や購入頻度の高い商品のＥＤＬＰ（エブリデイ・ロープライス）施策の深耕および調剤薬局への「かかりつけ機能」の付加推進により既存店売上高が前期を上回って推移したことから増収となりました。」
長雨や複数回の台風という天候不順を引き続き業績要因として記載しているが、既存店売上高は前期を上回ったとしている。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「売上高につきましては、８月の長雨や10月の２度にわたる台風など天候不順があったものの、前期からの出店数増加に加え、小商圏化が進む中で品揃えの拡充や購入頻度の高い商品のＥＤＬＰ（エブリデイ・ロープライス）施策の深耕および調剤薬局への「かかりつけ機能」の付加推進により既存店売上高が前期を上回って推移したことから増収となりました。」
長雨や複数回の台風という天候不順が発生し、店舗・物流施設の物理的損害ではなく、季節商材の不振という形で業績要因として記載されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「地震・台風等の自然災害が発生し、店舗等に物理的な損害が生じた場合、被害状況によっては販売活動・流通・仕入活動が困難となり、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
店舗・施設の損害を起点とする販売、流通、仕入活動の停止可能性を記載している。