供給先分散による事業継続体制の構築
FY2016に初出。8回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに30社。
- FY2024再掲有価証券報告書
「自然災害や感染症拡大、国際情勢不安などにより供給が滞らないよう供給先の分散を行ってまいります。社内等におきましても、緊急時にも顧客対応できるようテレワークをはじめとするＩＴ環境を整備し、事業継続体制の強化を図ってまいります。」
供給先分散、テレワーク等のIT環境整備による事業継続体制を継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス等の感染症拡大や自然災害、国際情勢不安などにより供給が滞らないよう供給先の分散を行い、社内等におきましても、緊急時にも顧客対応できるようテレワークをはじめとするＩＴ環境を整備し、体制強化を図ってまいります。」
感染症、自然災害に加えて国際情勢不安を対象に含め、供給先分散、テレワーク等のIT環境整備による事業継続体制を継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス等の感染症拡大や自然災害などにより供給が滞らないよう供給先の分散を行い、社内等におきましても、緊急時にも顧客対応できるようテレワークをはじめとするＩＴ環境を整備し、体制強化を図ってまいります。」
供給先分散、感染症・自然災害への対応、テレワークを含むIT環境整備による事業継続体制を継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス等の感染症拡大や自然災害などにより供給が滞らないよう供給先の分散を行い、社内等におきましても、緊急時にも顧客対応できるようテレワークをはじめとするＩＴ環境を整備し、体制強化を図ってまいります。」
供給先分散、感染症・自然災害への対応、テレワークを含むIT環境整備による事業継続体制を継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「災害などにより供給が滞らないよう供給先の分散を行い、社内等におきましても事業継続体制を整え、緊急時にも顧客対応できるようテレワークをはじめとするＩＴ環境の整備などの体制強化を図ってまいります。」
供給先分散と事業継続体制に加え、テレワークを含むIT環境整備を対策として記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「災害などにより供給が滞らないよう供給先の分散を行い、社内等におきましても事業継続体制を整え、緊急時にも顧客対応できるよう体制強化を図ってまいります。」
供給先の分散と社内の事業継続体制整備を引き続き対処すべき課題としている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「災害などにより供給が滞らないよう供給先の分散を行い、社内等におきましても事業継続体制を整え、緊急時にも顧客対応できるよう体制強化を図ってまいります。」
供給先の分散と社内の事業継続体制整備を引き続き課題としている。 - FY2016初出有価証券報告書
「災害などにより供給が滞らないよう供給先の分散を行い、社内等におきましても事業継続体制を整え、緊急時にも顧客対応できるよう体制強化を図ってまいります。」
供給先の分散、社内体制整備、緊急時対応を事業継続の具体策として示している。