ブランド認知向上投資に伴う短期的な損益悪化
FY2017-Q1に初出。19回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。16社中5社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに3社。
- FY2026広告宣伝費減少下で営業利益回復有価証券報告書
「広告宣伝費 767 608」
広告宣伝費は767百万円から608百万円へ減少する一方、営業利益は440百万円から567百万円へ増加した。 - FY2025広告宣伝費増加下で営業利益回復有価証券報告書
「広告宣伝費 717 767」
広告宣伝費は717百万円から767百万円へ増加した一方、営業利益は146百万円から440百万円へ回復した。 - FY2022広告宣伝費増加下で営業減益有価証券報告書
「広告宣伝費」
広告宣伝費は前年の446百万円から876百万円へ増加した一方、営業利益は1,217百万円から1,092百万円へ減少した。 - FY2022-Q2広告投資下で営業減益有価証券報告書
「利益につきましては、本社テレワーク勤務体制の定着や直営店舗の徹底的なコスト削減など固定費削減を実行する一方、テレビＣＭなど「ＢＲＵＮＯ」ブランドの認知度向上を図り戦略的広告宣伝を実施したことから、営業利益は475百万円（前年同期は721百万円）となりました。」
固定費削減を実行する一方、BRUNOの認知度向上に向けたテレビCM等の広告投資を行い、営業利益は前年同期を下回った。 - FY2022-Q1第1四半期の広告投資下で営業減益有価証券報告書
「「ＢＲＵＮＯ」ブランド認知度向上を図った戦略的広告宣伝費投下を行ったことから、営業利益は150百万円（前年同期は274百万円）となりました。また経常利益は、円安の影響により為替差損を計上するなど134百万円（前年同期は247百万円）となりました。」
BRUNOの認知向上に向けた広告宣伝費投下と業務改革による経費削減を進める一方、営業利益・経常利益は前年同期を下回った。 - FY2021-Q3第３四半期の三利益過去最高有価証券報告書
「営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益はいずれも第３四半期連結累計期間において過去最高となりました。」
第3四半期連結累計期間において、営業利益857百万円、経常利益651百万円、親会社株主帰属四半期純利益348百万円となり、三利益がいずれも過去最高となった。 - FY2021-Q2第２四半期の三利益過去最高有価証券報告書
「営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益はいずれも第２四半期連結累計期間において過去最高となりました。」
広告・販売促進やブランド認知向上施策を含む事業運営のもと、第2四半期累計期間の営業利益、経常利益、親会社株主帰属四半期純利益がいずれも過去最高となった。 - FY2020通期の営業増益・経常増益・純利益増益有価証券報告書
「「ブルーノ」をはじめ利益率の高い自社商品ブランドの売上が前期比114％と拡大したこと、また当社Ｅコマース売上高が対前期比160％と大きく拡大したこと等により売上総利益率が41％と前期39％から改善したこと等により、746百万円（前連結会計年度は629百万円）となりました。」
ブルーノ等の高利益率ブランドとEコマースの拡大により営業利益は629百万円から746百万円へ増加し、前四半期までの減益・赤字傾向から通期では増益となった。 - FY2020-Q2広告販促と欠品による営業減益・経常赤字有価証券報告書
「利益につきましては、売上拡大を図るべくテレビＣＭなど積極的に宣伝販促を実施する一方、キャッシュフロー改善を目的に棚卸在庫の大幅な削減も実施した結果、売れ筋商品の欠品など売上機会損失が発生し、営業利益は前年同期を下回り142百万円となりました。また、株主優待関連費用の増加により経常損失は34百万円、親会社株主に帰属する四半期純損失は108百万円となりました。」
テレビCM等の宣伝販促と在庫削減を進めた一方、売れ筋商品の欠品による機会損失が発生し、営業利益は前年同期を下回った。株主優待関連費用の増加により経常損失・親会社株主帰属四半期純損失となった。 - FY2020-Q1ブランド・子会社寄与による営業増益、純利益減益有価証券報告書
「利益につきましては、前述の通り「ブルーノ」の売上が拡大、また株式会社シカタの利益が加わったことにより、営業利益は57百万円となりました。経常利益は43百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益については8百万円となりました。」
当四半期は広告宣伝投資ではなく、ブルーノの売上拡大とシカタの利益寄与を営業利益の要因として説明している。営業利益・経常利益は前年同期を上回った一方、親会社株主帰属四半期純利益は前年同期を下回った。 - FY2019営業増益・純利益減益有価証券報告書
「営業利益につきましては、利益率の高い自社商品ブランドの売上が拡大したこと、及び株式会社シカタの利益が加わったことにより、営業利益は629百万円（前連結会計年度は415百万円）となりました。親会社株主に帰属する当期純利益については、一部店舗及び老朽化した埼玉化粧品工場閉鎖について減損損失を計上したことにより168百万円（前連結会計年度は296百万円）となりました。」
自社ブランドとシカタの寄与で営業利益は増加した一方、店舗・工場の減損損失により親会社株主帰属当期純利益は減少した。 - FY2019-Q1OEM売上比率上昇による原価率上昇有価証券報告書
「利益については、前期に引き続き広告宣伝費、販売促進費を増やし自社商品ブランドの認知を高める戦略を実施した結果、「ブルーノ」「ミレスト」の自社商品売上が大きく増大したものの、ＯＥＭ販売を中心とした株式会社シカタの売上が加わったことにより、原価率が相対的に高いＯＥＭ商品売上比率が高まり、商品原価率はやや上昇しました。また前述の通り自社商品ブランドの認知を高める戦略により広告宣伝費、販売促進費が増えたこともあり、営業利益は38百万円となりました。」
広告・販売促進投資により自社商品売上が増大した一方、シカタのOEM売上比率上昇と投資負担が商品原価率・営業利益に影響したと説明している。 - FY2018-Q3広告販売強化下で小売増収増益有価証券報告書
「また広告宣伝により販売強化を進めているＥコマースにおいて売上が前年同期よりも大きく上回ったことから、売上高2,618百万円(前年同期は1,841百万円)、営業利益は82百万円(前年同期は33百万円)となりました。」
広告宣伝による販売強化を継続するなか、小売事業は増収となり、営業利益も前年同期の33百万円から82百万円へ増加した。 - FY2018-Q2広告投資継続下で小売増収増益有価証券報告書
「住関連ライフスタイル商品小売事業においては、11月に複数ブランドのハイブリッド型店舗を上野に出店する等、新規に３店舗を出店、また、広告宣伝により販売強化を進めているＥコマースにおいて売上が前年同期よりも大きく上回ったことから、売上高1,734百万円（前年同期は1,228百万円）、営業利益は78百万円（前年同期は43百万円）となりました。」
広告宣伝による販売強化を継続する一方、小売事業は増収となり、営業利益も前年同期を上回った。 - FY2018-Q1広告販売強化下で小売営業利益増加有価証券報告書
「また広告宣伝により販売強化を進めているＥコマースにおいて売上が前年同期よりも大きく上回ったことから、売上高751百万円(前年同期は572百万円)、営業利益は15百万円(前年同期は14百万円)となりました。」
広告宣伝による販売強化を継続する一方、今回はEコマースを含む小売事業の営業利益が前年同期を上回ったと説明している。 - FY2017前進有価証券報告書
「当事業年度は商品認知を高める戦略に基づき、前事業年度よりも広告宣伝費を拡大しておりますが、前事業年度よりも自社商品売上比率が高くなったこと、デザイン事業の売上が増加したことなどから、売上総利益率が45.5％（前事業年度は42.8％）と大きく改善したことにより、営業利益は401百万円（前事業年度は182百万円）、経常利益は334百万円（前事業年度は148百万円）、当期純利益は295百万円（前事業年度は223百万円）といずれも過去最高となりました。」
広告宣伝費を拡大する一方、自社商品売上比率・売上総利益率・デザイン事業売上の改善により、営業利益、経常利益、当期純利益がいずれも過去最高となった。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「今期は商品認知率を高める戦略に基づき、前期よりも広告宣伝費を拡大していますが、前年同期よりも自社商品売上比率が高くなったこと、デザイン関連手数料収入が増加したことなどから、利益率が45.4％(前年同期は42.0％)と大きく改善したことにより、営業利益は163百万円(前年同期は52百万円)、経常利益は104百万円(前年同期は10百万円)、四半期純利益は64百万円(前年同期は6百万円)となりました。」
広告宣伝費を拡大する一方、自社商品売上比率と利益率の改善、デザイン関連手数料収入の増加により、営業利益・経常利益・四半期純利益が前年同期を上回ったと説明している。 - FY2017-Q2広告投資継続下で利益増加有価証券報告書
「今期は商品認知率を高める戦略に基づき、前期よりも大幅に広告宣伝費を投入していますが、前年同期よりも自社商品売上比率が高くなり、粗利率が44.6％(前年同期は42.6％)と大きく改善したことにより、営業利益は88百万円(前年同期は57百万円)、経常利益は44百万円(前年同期は28百万円)、四半期純利益は34百万円(前年同期は26百万円)となりました。」
広告宣伝費を大幅に投入した一方、自社商品売上比率と粗利率の改善により、営業利益・経常利益・四半期純利益はいずれも前年同期を上回った。前回の広告投資に伴う損失拡大から、当四半期累計期間では増益の説明に変化している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「今期はブランド認知率を高める戦略に基づき、前期よりも大幅に広告宣伝費を投入しているため、経常損失は19百万円と9百万円の減益、四半期純損失は21百万円と8百万円の減益となりました。」
ブランド認知率向上を目的とした広告宣伝費の増加が、当四半期の経常損失・四半期純損失の拡大要因になったと会社自身が説明している。