読む価値
64注目
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
-6.9
％（売上高の前年同期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2024年４月１日〜2025年３月31日非連結（個別）日本基準売上高2,464百万円前年比 -6.9%
営業利益-133百万円
経常利益-182百万円
純利益（親会社株主帰属）-183百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△28.97円
売上高営業利益率△5.4％
期末の財政状態
総資産4,179百万円
うち純資産 221 百万円自己資本比率 5.3%前期末比 -3.5pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+249
投資-1
財務-270
純増減-22
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高758百万円
セグメント別売上高ＭＦＤ事業 1,970.37百万円（前年比 -4.6%）、ＣＩＤ事業 156.66百万円（前年比 -36.1%）、マーケティング事業 391.39百万円（前年比 -17.7%）
セグメント別利益ＭＦＤ事業 290.50百万円（前年比 -10.5%）、ＣＩＤ事業 -389.78百万円、マーケティング事業 269.79百万円（前年比 -21.2%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高2,992百万円（前年比 +21.5%）
営業利益86百万円
経常利益28百万円
純利益26百万円
年間配当予想0円 → 0円
業績の増減要因
ＭＦＤ事業は定期購入顧客数の前期比減少や仕入原価の高騰、ＣＩＤ事業は損益分岐点未達や前期販売数の下回り、マーケティング事業は新規・既存案件の獲得数減少により収益が悪化。
継続企業の前提に関する記載
継続企業の前提に関する重要事象等の記載あり。ただし、継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められないと判断している。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失該当事項はありません
特別損益の内訳当期は特別利益・特別損失ともに計上なし
減価償却費240.59百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家・アナリスト向け）
期末発行済株式数6,470,100
期末自己株式数132,600
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2024年４月１日〜2025年３月31日 |
| 売上高 | 2,464百万円（前年比 -6.9%） |
| 営業利益 | -133百万円 |
| 経常利益 | -182百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -183百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △28.97円 |
| 売上高営業利益率 | △5.4％ |
| 自己資本比率 | 当期末 5.3％ / 前期末 8.8％ |
| 総資産 | 4,179百万円 |
| 純資産 | 221百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 249百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -1百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -270百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 758百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 2,992百万円（前年比 +21.5%） / 営業利益 86百万円 / 経常利益 28百万円 / 純利益 26百万円 |
| 年間配当予想 | 0円 → 0円 |
| セグメント別売上高 | ＭＦＤ事業 1,970.37百万円（前年比 -4.6%）、ＣＩＤ事業 156.66百万円（前年比 -36.1%）、マーケティング事業 391.39百万円（前年比 -17.7%） |
| セグメント別利益 | ＭＦＤ事業 290.50百万円（前年比 -10.5%）、ＣＩＤ事業 -389.78百万円、マーケティング事業 269.79百万円（前年比 -21.2%） |
| 減価償却費 | 240.59百万円 |
| 減損損失 | 該当事項はありません |
| 特別損益の内訳 | 当期は特別利益・特別損失ともに計上なし |
| 継続企業の前提に関する記載 | 継続企業の前提に関する重要事象等の記載あり。ただし、継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められないと判断している。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家・アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 6,470,100 |
| 期末自己株式数 | 132,600 |
| 業績の増減要因 | ＭＦＤ事業は定期購入顧客数の前期比減少や仕入原価の高騰、ＣＩＤ事業は損益分岐点未達や前期販売数の下回り、マーケティング事業は新規・既存案件の獲得数減少により収益が悪化。 |
この書類が述べていない項目（6件）
業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高連結範囲の変更
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。定期購入顧客数の減少、仕入原価の高騰、CID事業の損益分岐点未達と販売数減少、マーケティング事業の新規・既存案件の獲得数減少により収益が悪化しました。次期は知名度向上施策、紹介ネットワークや販路の拡大、案件の積み上げなどにより増収・黒字化を見込んでいます。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。