読む価値
54定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
5.8
％（売上高の前年同期比減少率）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2023年4月1日〜2024年3月31日非連結（個別）日本基準売上高2,646百万円前年比 -5.8%
営業利益58百万円
経常利益55百万円
純利益（親会社株主帰属）66百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益10.49円
売上高営業利益率2.2％
期末の財政状態
総資産4,629百万円
うち純資産 405 百万円自己資本比率 8.8%前期末比 +2.0pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+71
投資+3
財務-268
純増減-194
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高781百万円
セグメント別売上高MFD事業 2,065.00百万円（前年比 -8.5%）、CID事業（セグメント間取引を含む） 245.16百万円（前年比 +73.1%）、マーケティング事業 475.33百万円（前年比 +15.2%）
セグメント別利益MFD事業 324.66百万円（前年比 -32.4%）、CID事業 -323.37百万円、マーケティング事業 342.30百万円（前年比 +17.9%）
地域別売上高本邦以外の外部顧客への売上高 なし
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高3,072百万円（前年比 +16.1%）
営業利益62百万円（前年比 +6.9%）
経常利益20百万円（前年比 -63.1%）
純利益19百万円（前年比 -71.2%）
年間配当予想0円 → 0円
業績の増減要因
MFD事業は紹介ネットワークからの新規顧客減少で減収となり、採用に伴う人件費増加や資源価格上昇に伴うカタログ制作費増加で減益。CID事業は各種プロモーションやセグメント間取引で販売数が増加し赤字幅が縮小。マーケティング事業は複数案件の獲得により増収増益。
継続企業の前提に関する記載
継続企業の前提に関する重要事象等の記載あり。長期借入金の財務制限条項の一部に抵触しているが、金融機関との協議・同意取得の見通しと資金繰り計画を踏まえ、重要な不確実性は認められないと判断。財務諸表の継続企業の前提に関する注記は該当事項なし。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象該当事項はありません。
減損損失該当事項はありません（報告セグメントごとの固定資産の減損損失）
特別損益の内訳特別利益 新株予約権戻入益 12.11百万円 / 特別損失 固定資産売却損 0.12百万円、固定資産除却損 0.02百万円
減価償却費241.22百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家・アナリスト向け）
期末発行済株式数6,470,100
期末自己株式数132,600
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2023年4月1日〜2024年3月31日 |
| 売上高 | 2,646百万円（前年比 -5.8%） |
| 営業利益 | 58百万円 |
| 経常利益 | 55百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 66百万円 |
| １株当たり当期純利益 | 10.49円 |
| 売上高営業利益率 | 2.2％ |
| 自己資本比率 | 当期末 8.8％ / 前期末 6.8％ |
| 総資産 | 4,629百万円 |
| 純資産 | 405百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 71百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | 3百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -268百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 781百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 3,072百万円（前年比 +16.1%） / 営業利益 62百万円（前年比 +6.9%） / 経常利益 20百万円（前年比 -63.1%） / 純利益 19百万円（前年比 -71.2%） |
| 年間配当予想 | 0円 → 0円 |
| セグメント別売上高 | MFD事業 2,065.00百万円（前年比 -8.5%）、CID事業（セグメント間取引を含む） 245.16百万円（前年比 +73.1%）、マーケティング事業 475.33百万円（前年比 +15.2%） |
| セグメント別利益 | MFD事業 324.66百万円（前年比 -32.4%）、CID事業 -323.37百万円、マーケティング事業 342.30百万円（前年比 +17.9%） |
| 地域別売上高 | 本邦以外の外部顧客への売上高 なし |
| 減価償却費 | 241.22百万円 |
| 減損損失 | 該当事項はありません（報告セグメントごとの固定資産の減損損失） |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 新株予約権戻入益 12.11百万円 / 特別損失 固定資産売却損 0.12百万円、固定資産除却損 0.02百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 継続企業の前提に関する重要事象等の記載あり。長期借入金の財務制限条項の一部に抵触しているが、金融機関との協議・同意取得の見通しと資金繰り計画を踏まえ、重要な不確実性は認められないと判断。財務諸表の継続企業の前提に関する注記は該当事項なし。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家・アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 6,470,100 |
| 期末自己株式数 | 132,600 |
| 業績の増減要因 | MFD事業は紹介ネットワークからの新規顧客減少で減収となり、採用に伴う人件費増加や資源価格上昇に伴うカタログ制作費増加で減益。CID事業は各種プロモーションやセグメント間取引で販売数が増加し赤字幅が縮小。マーケティング事業は複数案件の獲得により増収増益。 |
この書類が述べていない項目（5件）
業績予想の修正配当性向株主還元方針受注高・受注残高連結範囲の変更
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。MFD事業では紹介ネットワークからの新規顧客減少により売上高が減少し、採用に伴う人件費や資源価格上昇によるカタログ制作費も増加しました。一方、CID事業は各種プロモーションやセグメント間取引で販売数が増加し、マーケティング事業は複数案件の獲得で増収増益となりました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。