訪日外国人観光客の増加によるホテル・レジャー需要
FY2020-Q1に初出。12回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
直近の記載が「削除」なのは、ほかに0社。
- FY2024削除有価証券報告書
「また前期までホテルのオペレーション事業を行っていた株式会社ホテルシステム二十一（連結子会社）をMBKプロパティ株式会社に商号変更し、不動産管理運営事業を始めることから、マーチャント・バンキング事業となり、これに伴い、オペレーション事業から完全撤退いたしました。」
ホテル・レジャー事業から完全撤退したため、訪日外国人観光客増加を前提とする旧来のホテル・レジャー需要テーマは継続対象ではなくなった。 - FY2024-Q1行動制限緩和でレジャー市場に回復の兆し有価証券報告書
「一方、レジャー市場においても、新型コロナウイルス感染症の５類移行を機に行動制限が緩和され、外出機会の増加によって回復の兆しも見られております。」
感染症の5類移行と行動制限緩和を背景に、外出機会が増加し、レジャー市場に回復の兆しが見られるとの認識に変化した。 - FY2023行動制限緩和によるレジャー需要回復を見込む有価証券報告書
「一方、国内のレジャー市場は、新型コロナウイルス感染症の５類引下げを機に、更なる行動範囲の緩和が期待されております。」
感染症の5類引下げを契機とする行動範囲の緩和と、国内レジャー市場の回復期待を示している。 - FY2023-Q1感染症再拡大によりホテル・レジャー市場への警戒が再強化有価証券報告書
「一方、ホテル・レジャー市場は、新型コロナウイルス感染症の再拡大に伴い、動向を十分に注意する状況となっております。」
前四半期までのワクチン普及による回復期待から、感染症再拡大を受けてホテル・レジャー市場の動向を警戒する記載に変化した。 - FY2022-Q1厳しい需要環境下でワクチン普及による回復を期待有価証券報告書
「ホテル・レジャー市場では、緊急事態宣言の影響により、個人所得の減少による消費マインド低下や顧客獲得の競争など、依然として厳しい経営環境が続いておりますが、新型コロナウイルスワクチン接種の普及に伴い、景気回復が期待されます。」
ホテル・レジャー需要は依然厳しいとしつつ、ワクチン接種の普及に伴う景気回復への期待を新たに示している。 - FY2021-Q3回復傾向から再び先行き不透明へ有価証券報告書
「ホテル・レジャー市場では、「Go To Travel」、「Go To eat」の効果により緩やかな景気の回復傾向が見られたものの、2021年１月に緊急事態宣言が再度発令され、依然として先行き不透明な状況となっております。」
Go Toキャンペーンにより一時的な回復傾向が見られた一方、2021年1月の緊急事態宣言再発令により、ホテル・レジャー需要の先行き不透明感が再び強まった。 - FY2021-Q2ホテル・レジャー需要が底打ち後に回復傾向有価証券報告書
「ホテル・レジャー市場では、新型コロナウイルス感染症の拡大の影響により業績等は大きく落ち込みましたが、徐々に回復へ進んでおります。今後は、「Go To Travel」、「Go To eat」のキャンペーンにより国内を中心に観光客の増加傾向が続くと見込んでおります。」
インバウンド需要の消失・国内旅行自粛が続く状況から、ホテル・レジャー市場は徐々に回復しているとの記載に変化し、Go Toキャンペーンによる国内観光客増加を見込んでいる。 - FY2021-Q1インバウンド消失・国内旅行自粛が継続有価証券報告書
「ホテル・レジャー市場では、新型コロナウイルス感染症拡大の影響により、インバウンド需要の消失、国内旅行・出張の自粛が続いている中、政府は、緊急経済対策として、官民一体型の需要喚起策「Go Toキャンペーン」を講じ、景気のさらなる落ち込みの回避を図っております。」
前年度に記載した需要悪化が、インバウンド需要の消失と国内旅行・出張自粛の継続として具体化している一方、政府の需要喚起策も記載した。 - FY2020ホテル・レジャー需要が新型コロナウイルスで悪化有価証券報告書
「一方で、国内のホテル・レジャー市場は、新型コロナウイルス感染症拡大に伴い一部営業を休業する等、先行き不透明な状況となっております。」
従来記載していた訪日外国人観光客の増加傾向に対し、新型コロナウイルス感染症拡大により一部休業と先行き不透明な市場環境が生じた。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「ホテル・レジャー市場では、2020年の東京五輪開催や政府による観光立国推進に向けた各種政策等の効果もあり、アジア諸国を中心に訪日外国人観光客の増加傾向が続いております。」
東京五輪開催や観光立国政策等を背景とする訪日外国人観光客の増加傾向を、引き続きホテル・レジャー市場の環境として記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「ホテル・レジャー市場では、2020年の東京五輪開催や政府による観光立国推進に向けた各種政策等の効果もあり、アジア諸国を中心に訪日外国人観光客の増加傾向が続いております。」
東京五輪開催や観光立国政策等を背景とする訪日外国人観光客の増加傾向を引き続き事業環境として記載している。 - FY2020-Q1初出有価証券報告書
「ホテル・レジャー市場では、2020年の東京五輪開催や政府による観光立国推進に向けた各種政策等の効果もあり、アジア諸国を中心に訪日外国人観光客の増加傾向が続いております。」
ホテル・レジャー市場について、東京五輪開催や観光立国政策等を背景に訪日外国人観光客が増加傾向にあると記載している。