日東紡績（3110）・施策再掲
新型コロナウイルス感染防止と対策本部による事業継続
FY2020に初出。2回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載はFY2022。
2記載
3年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
新型コロナウイルス感染症への対応と働き方の変革695社が書いているテーマ・逆風197社・追い風461社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。7社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに88社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている200社のうち14社を表示しています。上の文は200社すべてから計算しています。このテーマの698件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2022再掲有価証券報告書
「顧客・取引先・従業員等の各種ステークホルダーの安全・安心を守るため、マスク等必要な医療用品の備蓄や三密を避けるための時差出勤、在宅勤務等を実施しております。」
マスク等の備蓄、時差出勤、在宅勤務による感染防止と事業継続の施策を継続している。 - FY2020初出有価証券報告書
「３月初頭からは東京本部・大阪支店・都市部の営業所等に勤務する者は、原則在宅勤務とし、全国の工場、子会社においてもマスク着用やアルコール消毒を徹底し、感染防止に注力してまいりました。また、４月１日より代表執行役社長を本部長とする「新型コロナウイルスに関する対策本部」を設置し、グループ全体の感染予防体制の一層の強化を図ってまいりました。」
在宅勤務、マスク・消毒、対策本部の設置を感染防止と事業継続の具体的手段として初めて開示している。現時点では各工場の操業・デリバリーは感染拡大前から変更なしとしている。