７事業セグメントから５事業セグメントへの再編
FY2017-Q1に初出。8回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
倉敷紡績がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。8社中5社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに6社。
- FY2026-H1再定義有価証券報告書
「2025年4月1日付けで実施した組織変更等に伴い、当中間連結会計期間より、化成品事業セグメントの財又はサービスの種類を「軟質ウレタン」、「機能樹脂製品（機能フィルム、高機能樹脂製品）」、「住宅用建材（合成木材、無機建材、硬質ウレタン）」及び「その他（不織布、機能資材）」から「高機能樹脂製品」、「機能フィルム」及び「産業マテリアル（軟質ウレタン、合成木材、無機建材、硬質ウレタン、不織布、機能資材）」に、繊維事業セグメントの財又はサービスの種類を「糸」、「テキスタイル」及び「繊維製品」から「糸」、「ユニフォーム」及び「カジュアル」に、環境メカトロニクス事業セグメントの財又はサービスの種類を「エレクトロニクス」、「エンジニアリング」及び「その他（バイオ関連製品）」から「ライフサイエンス・テクノロジー（バイオ関連製品、ロボットビジョン、自動化装置）」、「エレクトロニクス」及び「エンジニアリング」に変更しております。」
5つの報告セグメント自体は維持しつつ、2025年4月1日の組織変更等に伴い、化成品・繊維・環境メカトロニクスの製品・サービス区分を再編した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「繊維事業 化成品事業 環境メカトロニクス事業 食品・サービス事業 不動産事業」
５つの報告セグメント区分を継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「報告セグメント 繊維事業 化成品事業 環境メカトロニクス事業 食品・サービス事業 不動産事業」
５つの報告セグメント区分を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社の報告セグメントは、「繊維事業」、「化成品事業」、「環境メカトロニクス事業」、「食品・サービス事業」及び「不動産事業」の５つを報告セグメントとしております。」
7事業から5事業への再編後の報告セグメント区分を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは、将来の市場を見据えたマーケット志向型事業へ転換するため、平成28年４月１日から従来の７つの事業セグメントの再編を実施しました。」
７事業から５事業への再編と平成28年４月１日の実施内容が、セグメント情報でも再掲されている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、将来の市場を見据えたマーケット志向型事業へ転換するため、平成28年４月１日から従来の７つの事業セグメントの再編を実施しました。具体的には、これまで「繊維事業」に属していた不織布、繊維補強資材分野を、市場が共通する「化成品事業」へ移管し、機械装置や環境をキーワードに事業展開していた工作機械事業、エレクトロニクス事業、その他の事業（エンジニアリング事業及びバイオメディカル事業）を「環境メカトロニクス事業」として統合、さらに、食品事業とホテル経営等のサービス事業を「食品・サービス事業」とし、「不動産事業」を合わせ、５つの事業セグメントとしました。」
７事業から５事業への再編内容と平成28年４月１日の実施が再掲されている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、将来の市場を見据えたマーケット志向型事業へ転換するため、平成28年４月１日から従来の７つの事業セグメントの再編を実施しました。」
７事業から５事業への再編内容と平成28年４月１日の実施が再掲されている。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「当社グループは、将来の市場を見据えたマーケット志向型事業へ転換するため、平成28年４月１日から従来の７つの事業セグメントの再編を実施しました。具体的には、これまで「繊維事業」に属していた不織布、繊維補強資材分野を、市場が共通する「化成品事業」へ移管し、機械装置や環境をキーワードに事業展開していた工作機械事業、エレクトロニクス事業、その他の事業（エンジニアリング事業及びバイオメディカル事業）を「環境メカトロニクス事業」として統合、さらに、食品事業とホテル経営等のサービス事業を「食品・サービス事業」とし、「不動産事業」を合わせ、５つの事業セグメントとしました。」
市場志向型事業への転換を具体化する組織・報告区分の再編であり、平成28年４月１日に実施済み。