日清紡ホールディングス（3105）・リスク再掲
気候変動による災害・規制強化・コスト上昇
FY2020に初出。3回の記載のうち1回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022。直近の記載はFY2023。
3記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
気候変動に伴う物理的・移行・評判リスク161社が書いているテーマ・逆風161社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。12社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに55社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている161社のうち14社を表示しています。上の文は161社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2023再掲有価証券報告書
「ＴＣＦＤ（気候関連財務情報開示タスクフォース）の提言に準じた気候変動シナリオ分析の実施」
気候変動シナリオ分析、GHG削減、省エネ、洪水リスク対応を組み合わせる方針を継続している。 - FY2022前進有価証券報告書
「当社グループでは、気候変動による事業機会の取り込みおよびリスクへの適切な対応を行うことが重要と考え、2021年度より、TCFD（気候関連財務情報開示タスクフォース）の提言に準じた気候変動シナリオ分析を開始しました。また、2022年６月にTCFD提言への賛同を表明しました。」
気候変動リスクの独立開示に加え、TCFD準拠のシナリオ分析開始と2022年6月の賛同表明が記載された。 - FY2020初出有価証券報告書
「異常気象に起因する大規模災害などによるサプライチェーンへの影響、炭素税導入などによるCO2排出コストの発生、CO2排出量削減コストの発生、各国のSOx/NOx規制強化への対応コスト発生、温室効果ガス規制強化による事業活動への影響」
主要なリスク・機会の整理において、気候変動をサプライチェーン、炭素税、排出削減費用および環境規制のリスクとして独立して明示している。