東洋紡（3101）・目標再掲
総還元性向30％を目安とする株主還元
FY2016に初出。7回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
7記載
11年にわたる
3うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
自己株式取得と配当による総合的な株主還元150社が書いているテーマ・逆風0社・追い風153社
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに38社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている150社のうち14社を表示しています。上の文は150社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再掲有価証券報告書
「安定的な配当の継続を基本としつつ、持続性のある利益水準、将来投資のための内部留保、財務体質の改善などを総合的に勘案のうえ、総還元性向（※）30％を目安として、自己株式の取得を含めた株主還元を行ってまいります。」
総還元性向30％を目安とする株主還元方針を再確認し、当事業年度の配当は1株40円としている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「安定的な配当の継続を基本としつつ、持続性のある利益水準、将来投資のための内部留保、財務体質の改善などを総合的に勘案のうえ、総還元性向（※）30％を目安として、自己株式の取得を含めた株主還元を行ってまいります。」
当期純損失を計上した年度においても、総還元性向30％を目安とする株主還元方針を再掲している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「安定的な配当の継続を基本としつつ、持続性のある利益水準、将来投資のための内部留保、財務体質の改善などを総合的に勘案のうえ、総還元性向（※）30％を目安として、自己株式の取得を含めた株主還元を行ってまいります。」
総還元性向30％を目安とし、自己株式取得を含む株主還元を行う方針を再掲した。 - FY2016初出有価証券報告書
「安定的な配当の継続を基本としつつ、利益水準、将来投資のための内部留保、財務体質の改善などを総合的に勘案のうえ、総還元性向（※）30％を目安として、自己株式の取得を含めた株主還元を行ってまいります。」
配当と自己株式取得を含む総還元性向30％を目安としている。当期配当は1株3.5円。