読む価値
55注目
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
4.9
営業利益の前年同期比（％）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2025年4月1日〜2026年3月31日連結日本基準売上高545,626百万円前年比 -1.8%
営業利益80,020百万円前年比 +4.9%
経常利益86,587百万円前年比 -1.7%
純利益（親会社株主帰属）76,096百万円前年比 +44.1%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益213.96円
売上高営業利益率14.7%
期末の財政状態
総資産1,217,975百万円
うち純資産 620,156 百万円自己資本比率 50.8%前期末比 +0.9pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+90,655
投資+21,634
財務-76,922
純増減+35,367
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高77,343百万円
セグメント別売上高百貨店業 449,718百万円（前年比 -2.5%）、クレジット・金融・友の会業 35,593百万円（前年比 +3.4%）、不動産業 27,173百万円（前年比 -8.0%）、その他 98,130百万円（前年比 +2.1%）
セグメント別利益百貨店業 65,522百万円（前年比 +1.5%）、クレジット・金融・友の会業 6,336百万円（前年比 +10.3%）、不動産業 4,681百万円（前年比 +29.5%）、その他 3,022百万円（前年比 +45.4%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高560,000百万円（前年比 +2.6%）
営業利益81,500百万円（前年比 +1.8%）
経常利益80,000百万円（前年比 -7.6%）
純利益61,500百万円（前年比 -19.2%）
年間配当予想54円／株 → 80円／株（+48.1%）
配当性向32.7%
株主還元方針フェーズⅠ期間累計で総還元性向70%以上、2028年3月期よりDOE5%以上、累進配当をベースに維持または増配
業績の増減要因
識別顧客数の増加、国内顧客売上の堅調さ、海外顧客売上の前年過去最高実績からの反動と訪日客数減速、経費構造改革による人件費・地代家賃などの経費コントロール、関係会社株式売却益
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0 / 除外 0 / 社名 該当事項なし
重要な後発事象持分法適用関連会社の新光三越百貨股份有限公司の株式149,537,222株を2026年4月1日に新豐資本股份有限公司へ譲渡。譲渡価額は7,028百万NTD、譲渡益は約100億円、譲渡後の持分比率は10.00%となり、新光三越は持分法適用関連会社に該当しなくなった。
減損損失連結損益計算書では1,191百万円。セグメント情報およびキャッシュ・フロー計算書では1,440百万円と記載されており、対象資産の具体的内容は非開示
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 322百万円、投資有価証券売却益 732百万円、関係会社株式売却益 10,646百万円 / 特別損失 固定資産処分損 54百万円、減損損失 1,191百万円、店舗閉鎖損失 253百万円、事業構造改善費用 484百万円、契約損失引当金繰入額 500百万円
減価償却費24,430百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（証券アナリスト向け）
期末発行済株式数367,446,554株
期末自己株式数16,712,323株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年4月1日〜2026年3月31日 |
| 売上高 | 545,626百万円（前年比 -1.8%） |
| 営業利益 | 80,020百万円（前年比 +4.9%） |
| 経常利益 | 86,587百万円（前年比 -1.7%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 76,096百万円（前年比 +44.1%） |
| １株当たり当期純利益 | 213.96円 |
| 売上高営業利益率 | 14.7% |
| 自己資本比率 | 当期末 50.8% / 前期末 49.9% |
| 総資産 | 1,217,975百万円 |
| 純資産 | 620,156百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 90,655百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | 21,634百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -76,922百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 77,343百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 560,000百万円（前年比 +2.6%） / 営業利益 81,500百万円（前年比 +1.8%） / 経常利益 80,000百万円（前年比 -7.6%） / 純利益 61,500百万円（前年比 -19.2%） |
| 年間配当予想 | 54円／株 → 80円／株（+48.1%） |
| 配当性向 | 32.7% |
| 株主還元方針 | フェーズⅠ期間累計で総還元性向70%以上、2028年3月期よりDOE5%以上、累進配当をベースに維持または増配 |
| セグメント別売上高 | 百貨店業 449,718百万円（前年比 -2.5%）、クレジット・金融・友の会業 35,593百万円（前年比 +3.4%）、不動産業 27,173百万円（前年比 -8.0%）、その他 98,130百万円（前年比 +2.1%） |
| セグメント別利益 | 百貨店業 65,522百万円（前年比 +1.5%）、クレジット・金融・友の会業 6,336百万円（前年比 +10.3%）、不動産業 4,681百万円（前年比 +29.5%）、その他 3,022百万円（前年比 +45.4%） |
| 減価償却費 | 24,430百万円 |
| 減損損失 | 連結損益計算書では1,191百万円。セグメント情報およびキャッシュ・フロー計算書では1,440百万円と記載されており、対象資産の具体的内容は非開示 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 322百万円、投資有価証券売却益 732百万円、関係会社株式売却益 10,646百万円 / 特別損失 固定資産処分損 54百万円、減損損失 1,191百万円、店舗閉鎖損失 253百万円、事業構造改善費用 484百万円、契約損失引当金繰入額 500百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0 / 除外 0 / 社名 該当事項なし |
| 重要な後発事象 | 持分法適用関連会社の新光三越百貨股份有限公司の株式149,537,222株を2026年4月1日に新豐資本股份有限公司へ譲渡。譲渡価額は7,028百万NTD、譲渡益は約100億円、譲渡後の持分比率は10.00%となり、新光三越は持分法適用関連会社に該当しなくなった。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（証券アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 367,446,554株 |
| 期末自己株式数 | 16,712,323株 |
| 業績の増減要因 | 識別顧客数の増加、国内顧客売上の堅調さ、海外顧客売上の前年過去最高実績からの反動と訪日客数減速、経費構造改革による人件費・地代家賃などの経費コントロール、関係会社株式売却益 |
この書類が述べていない項目（3件）
業績予想の修正地域別売上高受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。識別顧客数の増加や独自性を高める施策が国内顧客売上を支えた一方、海外顧客売上は前年の過去最高実績からの反動と訪日客数減速の影響で減少しました。経費構造改革による人件費・地代家賃などのコントロールが営業利益の改善に寄与し、関係会社株式売却益も最終利益を押し上げました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。