読む価値
46定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
24.2
％（売上高の前年同期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2022年7月1日〜2022年12月31日連結日本基準売上高44,178百万円前年比 +24.2%進捗 50.4%
営業利益3,483百万円前年比 +130.7%進捗 55.6%
経常利益3,408百万円前年比 -12.3%進捗 54.5%
純利益（親会社株主帰属）2,203百万円前年比 -10.4%進捗 57.9%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、中間期（第2四半期）なら50%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益181.93円
期末の財政状態
総資産49,860百万円
うち純資産 24,770 百万円自己資本比率 49.0%前期末比 0.0pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
セグメント別売上高焼肉部門（直営店） 23,502百万円（前年比 +24.0%）、ラーメン部門（直営店） 6,843百万円（前年比 +36.7%）、お好み焼部門（直営店） 917百万円（前年比 +15.8%）、ゆず庵部門（直営店） 7,376百万円（前年比 +24.1%）、専門店部門（直営店） 1,205百万円（前年比 +35.2%）、フランチャイズ部門 2,907百万円（前年比 +18.6%）、その他部門 1,425百万円（前年比 -6.4%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高87,658百万円（前年比 +19.6%）
営業利益6,259百万円（前年比 +117.8%）
経常利益6,250百万円（前年比 +1.3%）
純利益3,802百万円（前年比 +2.0%）
年間配当予想65円（1株当たり、株式分割前換算。今期従来予想70円からは1円増配） → 71円（1株当たり、株式分割前換算。今期従来予想70円からは1円増配）（+9.2%）
業績の増減要因
既存店舗の改装、看板商品の磨きこみ、グランドメニュー変更、サービス力強化、テレビCM・デジタルマーケティング、積極的な出店などにより国内既存店売上高が増加。助成金収入の減少により経常利益・最終利益は減少。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規・除外ともに重要な子会社の異動なし
減損損失当期は計上なし（対象資産：非開示）
特別損益の内訳特別利益 違約金収入 73百万円 / 特別損失 固定資産除却損 102百万円、店舗閉鎖損失 26百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家・アナリスト向け）
期末発行済株式数12,118,250株
期末自己株式数4,512株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2022年7月1日〜2022年12月31日 |
| 売上高 | 44,178百万円（前年比 +24.2%） |
| 営業利益 | 3,483百万円（前年比 +130.7%） |
| 経常利益 | 3,408百万円（前年比 -12.3%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 2,203百万円（前年比 -10.4%） |
| １株当たり当期純利益 | 181.93円 |
| 自己資本比率 | 当期末 49 / 前期末 49 |
| 総資産 | 49,860百万円 |
| 純資産 | 24,770百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 87,658百万円（前年比 +19.6%） / 営業利益 6,259百万円（前年比 +117.8%） / 経常利益 6,250百万円（前年比 +1.3%） / 純利益 3,802百万円（前年比 +2.0%） |
| 年間配当予想 | 65円（1株当たり、株式分割前換算。今期従来予想70円からは1円増配） → 71円（1株当たり、株式分割前換算。今期従来予想70円からは1円増配）（+9.2%） |
| セグメント別売上高 | 焼肉部門（直営店） 23,502百万円（前年比 +24.0%）、ラーメン部門（直営店） 6,843百万円（前年比 +36.7%）、お好み焼部門（直営店） 917百万円（前年比 +15.8%）、ゆず庵部門（直営店） 7,376百万円（前年比 +24.1%）、専門店部門（直営店） 1,205百万円（前年比 +35.2%）、フランチャイズ部門 2,907百万円（前年比 +18.6%）、その他部門 1,425百万円（前年比 -6.4%） |
| 減損損失 | 当期は計上なし（対象資産：非開示） |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 違約金収入 73百万円 / 特別損失 固定資産除却損 102百万円、店舗閉鎖損失 26百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規・除外ともに重要な子会社の異動なし |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家・アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 12,118,250株 |
| 期末自己株式数 | 4,512株 |
| 業績の増減要因 | 既存店舗の改装、看板商品の磨きこみ、グランドメニュー変更、サービス力強化、テレビCM・デジタルマーケティング、積極的な出店などにより国内既存店売上高が増加。助成金収入の減少により経常利益・最終利益は減少。 |
この書類が述べていない項目（13件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減価償却費重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。全国旅行支援や水際対策の緩和による消費活動の回復に加え、既存店舗の改装、メニュー変更、サービス力の強化、テレビCMやデジタルマーケティング、積極的な出店などの効果により売上高が増加しました。経常利益と最終利益については、助成金収入の減少が減益要因となりました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。