テクノアルファ（3089）・施策削除
在宅勤務体制による商品・サービス供給の継続
FY2020-Q2に初出。7回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2022。
7記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
新型コロナウイルス感染症への対応と働き方の変革699社が書いているテーマ・逆風199社・追い風464社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。7社中2社が悪化側に。
直近の記載が「削除」なのは、ほかに34社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている200社のうち14社を表示しています。上の文は200社すべてから計算しています。このテーマの703件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2022削除有価証券報告書当年度の経営戦略・リスク対応では、在宅勤務体制やオンライン営業の推進に関する個別記載が確認できない。
- FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、新型コロナウイルスの影響による営業活動への制約が常態化することを前提とし、オンラインでの営業活動やリモートワークを推進しつつ」
営業活動の制約が常態化する前提のもと、オンライン営業とリモートワークを推進する対応を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルスの影響による営業活動への制約が常態化することを前提とし、オンラインでの営業活動やリモートワークを推進しつつ」
営業活動の制約を前提に、オンライン営業とリモートワークを推進する対応を継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、可能な限りの在宅勤務体制を取り、お客様への商品・サービスの供給継続に努めてまいりました。また、対面での営業活動が制限される中、オンラインでの営業活動を推進し」
在宅勤務による商品・サービス供給の継続と、オンライン営業の推進を継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症の状況を踏まえ、在宅勤務の活用やオンラインでの営業活動の推進等の取組みを進めてまいります。」
在宅勤務の活用とオンライン営業の推進によって商品・サービスの供給や営業活動を継続する対応を継続している。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「可能な限りの在宅勤務体制を取り、お客様への商品・サービスの供給継続に努めるともに、対面での活動が制限される中、オンラインでの営業活動を推進し」
在宅勤務による供給継続に加え、対面活動の制限下でオンライン営業を推進する対応を明記している。 - FY2020-Q2初出有価証券報告書
「可能な限りの在宅勤務体制を取り、お客様への商品・サービスの供給継続に努めるともに」
新型コロナウイルス感染拡大下で、可能な限り在宅勤務体制を採用し、顧客への商品・サービスの供給継続を図る対応を初めて記載している。