下半期の連結売上収益を前年実績の約8割とする回復見込み
FY2021-Q2に初出。7回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2022。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。9社中1社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに0社。
- FY2022回復前提を国内2022年度・インバウンド2023年度に更新有価証券報告書
「当社グループとしては、国内消費は2022年度において回復傾向が持続し、インバウンド需要は2023年度から本格回復に向かうとの仮定を基に、各事業における戦略・施策の効果を織込み、報告期間の末日時点での状況を踏まえ、合理的な見積りを実施しております。」
感染症影響下の回復見込みを、国内消費は2022年度、インバウンド需要は2023年度から本格回復するという時間軸へ更新した。 - FY2022-Q3回復前提を第4四半期の2019年度同水準へ更新有価証券報告書
「今後の見通しについて、コロナ感染症の影響は未だ不透明な状況にあるものの、国内消費は年度終盤に向け、回復傾向が続くと想定しております。百貨店・ＳＣ事業をはじめ各事業において売上収益確保に向けた施策を講じることにより、第４四半期（12月－翌２月）の連結売上収益は、2019年度実績と同水準を見込んでおります。」
感染症下の業績回復前提を、従来の下半期に2019年度実績の約9割とする見込みから、第4四半期に2019年度実績と同水準とする想定へ更新した。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「百貨店・ＳＣ事業をはじめ各事業において売上収益確保にむけた施策を講じることにより、連結売上収益は下半期（９月－翌２月）に2019年度実績の約９割程度（2019年度の株式会社パルコにおける保留床売却影響を除く）を見込んでおります。」
感染症影響下の回復前提として、2019年度実績比で下半期約9割の連結売上収益を見込む想定を再確認している。 - FY2022-Q1回復前提を2019年度基準に更新有価証券報告書
「百貨店・ＳＣ事業をはじめ各事業において売上収益確保にむけた施策を講じることにより、連結売上収益は第２四半期（６－８月）に2019年度実績の約８割程度、下半期には同９割程度（2019年度の株式会社パルコにおける保留床売却影響を除く）を見込んでおります。」
感染症影響下の回復見込みを、2019年度実績比で第2四半期約8割、下半期約9割とする新たな定量前提へ更新した。 - FY2021後退有価証券報告書
「当社グループとしては、新型コロナウイルス感染症による影響は2023年頃には回復するとの仮定を置いた上で報告期間の末日時点での状況を踏まえ、合理的な見積りを実施しております。」
下半期に前年実績の約8割へ回復するという短期見込みから、感染症影響が2023年頃まで続く可能性を前提とする見積りへ時間軸が長期化した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「主力の百貨店・パルコ事業において、訪日外国人観光客を除き、入店客数及び売上、店舗賃貸収入が下期を通じて緩やかに回復することを仮定しております。これにより、連結売上収益は下半期において前年実績の約８割程度（前年のパルコ事業の渋谷再開発における保留床売却影響を除く）への回復を見込んでおります。」
下半期の連結売上収益を前年実績の約8割とする回復見込みを、感染症再拡大による不透明感の中でも維持している。 - FY2021-Q2初出有価証券報告書
「これにより、連結売上収益は下半期において前年実績の約８割程度への回復を見込んでおります。」
新型コロナウイルス感染症の収束時期や消費回復時期は予測困難としつつ、訪日外国人観光客を除く入店客数・売上・店舗賃貸収入が下期を通じて緩やかに回復し、連結売上収益が前年実績の約8割程度まで戻るとの見積りを示した。