読む価値
42定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
58.1
％書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2022年7月1日〜2023年6月30日連結日本基準売上高10,941,963千円前年比 +58.1%
営業利益-83,220千円
経常利益-274,494千円
純利益（親会社株主帰属）-253,217千円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△25円01銭
期末の財政状態
総資産6,793,949千円
うち純資産 619,938 千円
塗りつぶした部分は、総資産に占める純資産の割合です。会社が示した2つの金額から算出しています。
現金の出入り
営業+395,257
投資-804,130
財務-696,434
純増減-1,105,307
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高2,458,259千円
見通しと株主還元
通期業績予想
対象翌期
売上高13,500百万円（前年比 +23.4%）
営業利益500百万円
経常利益470百万円
純利益200百万円
業績の増減要因
新型コロナウイルス感染症による行動制限の緩和などにより外食需要が回復し、新規12店舗をオープンした。一方、原材料費、光熱費等の高騰などにより経営環境は厳しい状況が続いた。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
重要な後発事象該当事項は有りません。
減損損失53,817千円
特別損益の内訳特別利益 新株予約権戻入益 47,515千円、助成金収入 12,432千円 / 特別損失 減損損失 53,817千円
減価償却費210,422千円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2022年7月1日〜2023年6月30日 |
| 売上高 | 10,941,963千円（前年比 +58.1%） |
| 営業利益 | -83,220千円 |
| 経常利益 | -274,494千円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -253,217千円 |
| １株当たり当期純利益 | △25円01銭 |
| 総資産 | 6,793,949千円 |
| 純資産 | 619,938千円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 395,257千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -804,130千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -696,434千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 2,458,259千円 |
| 通期業績予想 | 対象 翌期 / 売上高 13,500百万円（前年比 +23.4%） / 営業利益 500百万円 / 経常利益 470百万円 / 純利益 200百万円 |
| 減価償却費 | 210,422千円 |
| 減損損失 | 53,817千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 新株予約権戻入益 47,515千円、助成金収入 12,432千円 / 特別損失 減損損失 53,817千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 重要な後発事象 | 該当事項は有りません。 |
| 業績の増減要因 | 新型コロナウイルス感染症による行動制限の緩和などにより外食需要が回復し、新規12店舗をオープンした。一方、原材料費、光熱費等の高騰などにより経営環境は厳しい状況が続いた。 |
この書類が述べていない項目（16件）
売上高営業利益率自己資本比率業績予想の修正年間配当予想配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高会計方針の変更連結範囲の変更決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。新型コロナウイルス感染症による行動制限の緩和などで外食需要が回復し、新規12店舗を出店しました。一方、原材料費・光熱費などの高騰、資源価格の高騰、円安、人手不足によるコスト増加が続いているとしています。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。