収益認識会計基準の適用準備
FY2019に初出。10回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに4社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日）等を第38期の期首から適用しており、第38期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。」
収益認識会計基準等を適用済みであることを主要な経営指標の注記で継続している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日）等を第38期の期首から適用しており、第38期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。」
収益認識会計基準等を適用済みであることを主要な経営指標の注記で継続している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日）等を第38期の期首から適用しており、第38期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。」
第38期首から収益認識会計基準等を適用済みであることを、主要な経営指標の注記で継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下、「収益認識会計基準」という。）等を当連結会計年度の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしております。」
収益認識会計基準等を適用済みであり、委託販売に係る収益等を純額表示とする会計処理を継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日）等を第１四半期連結会計期間の期首から適用しており、当第３四半期連結累計期間及び当第３四半期連結会計期間に係る主要な経営指標等ついては、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。」
収益認識会計基準等を適用済みであることを主要な経営指標の注記で継続して示している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日）等を第１四半期連結会計期間の期首から適用しており、当第２四半期連結累計期間及び当第２四半期連結会計期間に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。」
2023年2月期首から適用予定としていた収益認識会計基準等を適用済みであることを、主要指標の注記で継続して示している。 - FY2023-Q1達成有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下、「収益認識会計基準」という。）等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしております。」
2023年2月期首から適用予定としていた収益認識会計基準等を、当第1四半期連結会計期間の期首から実際に適用した。委託販売に係る収益等は総額表示から純額表示へ変更している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「2023年２月期の期首より適用予定であります。」
収益認識会計基準および適用指針を2023年2月期首から適用する予定を継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「2023年２月期の期首より適用予定であります。」
収益認識会計基準および適用指針を2023年2月期首から適用する予定を継続している。 - FY2019初出有価証券報告書
「令和５年２月期の期首より適用予定であります。」
収益認識に関する会計基準および適用指針を令和5年2月期首から適用予定とし、影響額を評価中であることを初めて開示している。