ホリイフードサービス（3077）・リスク顕在化
地震等の自然災害による店舗営業被害
FY2016に初出。5回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2020-Q3。
5記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
店舗・本店所在地の自然災害による営業・宿泊需要影響リスク2社が書いているテーマ・逆風2社・追い風0社
ホリイフードサービスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに1社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「しかしながら、秋季（９月及び10月）に頻発しました台風被害による営業への影響は極めて大きく、前事業年度及び当四半期累計期間の閉鎖店舗にかかる減収を吸収するには至らず」
従来リスクとして記載していた自然災害による営業被害が、秋季の台風被害による営業への大きな影響と減収として実際に発生したと記載された。 - FY2019再掲有価証券報告書
「首都圏直下型の巨大地震の発生も予測されており、これらの自然災害により当社店舗の営業が困難または不可能となる可能性があり、かかる場合には当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。」
地震等の自然災害による店舗営業停止・業績影響のリスクが再掲された。 - FY2017再掲有価証券報告書
「首都圏直下型の巨大地震の発生も予測されており、これらの自然災害により当社店舗の営業が困難または不可能となる可能性があり、かかる場合には当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。」
首都圏直下型地震等による店舗営業被害のリスクが継続している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「熊本を中心に大きな被害を出した地震発生に伴い今後の大規模自然災害への警戒感から、生活防衛意識の高まりを見せており個人消費の回復に足踏み感が出ております。」
熊本地震を契機とした大規模自然災害への警戒感と個人消費への影響が記載され、自然災害に関する認識が再掲された。 - FY2016初出有価証券報告書
「首都圏直下型の巨大地震の発生も予測されており、これらの自然災害により当社店舗の営業が困難または不可能となる可能性があり、かかる場合には当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。」
本社所在地と店舗展開地域に関連する地震等により、営業停止や業績影響が生じる可能性を示している。