価格比較サイト・検索エンジン等への集客依存
FY2019に初出。3回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。27社中10社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに11社。
- FY2023対処有価証券報告書
「こうしたリスクへの対応策として、当社グループは、お客様のニーズに合った施策を実行していくとともに、集客導線の一つである検索エンジンのアルゴリズム変更に対してアンテナを広げサイトへの集客力の維持を図っております。また、検索エンジン対応以外の集客対策として、今迄行っていなかったＷＥＢ広告の利用による新規顧客の獲得や新聞、雑誌等を利用した集客拡大も図っております。」
検索エンジン依存リスクに対し、WEB広告、新聞及び雑誌を含む複数の集客手段を明示している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループのインターネット通販事業における集客方法に関して、主力となるものは価格比較サイトをはじめ検索エンジン経由や他のインターネットサイトを介するものであります。しかしながら、当社グループの施策等の遅れにより、想定通りに集客及び新規顧客の獲得が進捗しない場合、あるいは今後これらの価格比較サイト、インターネットモール、その他インターネットサイトにおいて、システムトラブル、また当社グループに不利となる契約変更等不測の事態が発生した場合には、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
価格比較サイト、検索エンジン、モール等への集客依存と、集客不振・障害・契約変更のリスクを継続記載している。 - FY2019初出有価証券報告書
「当社グループのインターネット通販事業における集客方法に関して、主力となるものは価格比較サイトをはじめ検索エンジン経由や他のインターネットサイトを介するものであります。しかしながら、当社グループの施策等の遅れにより、想定通りに集客及び新規顧客の獲得が進捗しない場合、あるいは今後これらの価格比較サイト、インターネットモール、その他インターネットサイトにおいて、システムトラブル、また当社グループに不利となる契約変更等不測の事態が発生した場合には、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
価格比較サイト、検索エンジン、インターネットモール等への集客依存と、集客不振・システム障害・契約変更による影響をリスクとして初めて整理している。