原材料価格の高騰
FY2017-Q1に初出。15回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載はFY2027-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに48社。
- FY2027-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるわが国経済は、雇用・所得環境の改善、インバウンド需要の増加等により緩やかな回復の動きが見られる一方で、物価高の継続、エネルギー価格及び原材料費の高止まり等により個人消費は力強さを欠き、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
物価高、エネルギー価格及び原材料費の高止まりが、個人消費の力強さを欠かせる外部環境要因として継続記載されている。 - FY2025-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の感染症法上の分類が５類に移行したことに伴い、人流回復、雇用・所得環境の改善による個人消費の持ち直しや、インバウンド需要の増加等により緩やかな回復の動きが見られた一方で、エネルギー価格、原材料費の高騰及び為替変動による景気への影響が懸念されるなど、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
エネルギー価格・原材料費の高騰が、為替変動とともに景気への影響が懸念される要因として継続記載されている。 - FY2024原材料価格リスクの再記載有価証券報告書
「ロシア・ウクライナ問題の長期化、原材料・エネルギー価格の高騰によるインフレ圧力の高まり、世界的な金融引締め等による景気後退リスクなど、依然として先行きは不透明な状況が続いております。」
過去に明示されていた原材料価格上昇のテーマが、原材料・エネルギー価格高騰によるインフレ圧力として再び記載されている。 - FY2018削除有価証券報告書
「当連結会計年度における婦人靴業界におきましては、消費者の節約志向が引き続き強く、低価格商品への需要が高まる等、依然として厳しい状況が続いております。」
年次報告では消費者の節約志向や低価格商品への需要は記載されているが、原材料価格の高騰は明示されていない。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
新たなリスクの発生および既存の事業等のリスクについて重要な変更がないと説明している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
新たなリスクの発生はなく、既存の事業等のリスクについて重要な変更がないと説明している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
事業等のリスクについて重要な変更がないと説明しており、原材料価格の高騰を含む既存リスクの扱いに重要な変更はない。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
事業等のリスクについて重要な変更がないと説明しており、原材料価格の高騰を含む既存リスクの記載に重要な変更はない。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
前事業年度に記載した事業等のリスクについて重要な変更がないと説明している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「消費者の節約志向が強まり、原材料価格が高騰するなど、依然として厳しい経営環境が続いております。」
原材料価格の高騰を、婦人靴業界の厳しい経営環境を構成する要因として記載している。