ジェリービーンズグループ（3070）・リスク悪化
人件費等の増加によるEC利益圧迫
FY2017-Q2に初出。5回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載はFY2025-Q1。
5記載
9年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
材料費・荷造運賃・人件費増による利益圧迫141社が書いているテーマ・逆風144社・追い風0社
ジェリービーンズグループがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。102社中64社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに43社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている141社のうち14社を表示しています。上の文は141社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025-Q1悪化有価証券報告書
「しかしながら、材料費、人件費の高騰、輸入に伴う円安の影響により売上原価率が高くなりました。」
従来の人件費増加に加え、材料費高騰と円安もECの売上原価率上昇要因として実績化している。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「しかしながら、営業利益は人件費の増加等により101百万円（同2.5％減）となりました。」
EC売上が増加する一方、人件費の増加等による営業利益の押し下げが再び実績として記載された。 - FY2018削除有価証券報告書
「EC事業におきましては、自社WEB販売及び通販サイト向け販売ともに好調であったことから、売上高は458百万円（前年同期比16.9％増）、営業利益は89百万円（同89.1％増）となりました。」
前年まで記載されていた人件費等の増加によるEC利益圧迫は、年次報告では明示されず、EC事業は売上高・営業利益とも増加している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「通販サイト向け販売が前年を上回ったことから、売上高は314百万円（前年同期比5.8％増）となったものの、人件費等の増加により営業利益は44百万円(同13.7％減)となりました。」
人件費等の増加がEC事業の営業利益を押し下げる要因として引き続き記載されている。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「通販サイト向け販売が前年を上回ったことから、売上高は201百万円（前年同期比0.8％増）となったものの、人件費等の増加により営業利益は28百万円(同18.7％減)となりました。」
EC売上高が増加する一方、人件費等の増加が営業利益の減少要因として顕在化している。