読む価値
54定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
改善
会社の説明から読み取った方向です。規模
51.1
％（売上高の前年同期比増加率）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2022年4月1日〜2022年9月30日連結日本基準売上高11,946百万円前年比 +51.1%進捗 49.8%
営業利益214百万円進捗 42.8%
経常利益467百万円進捗 103.8%
純利益（親会社株主帰属）687百万円進捗 98.1%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、中間期（第2四半期）なら50%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益109円24銭
期末の財政状態
総資産16,891百万円
うち純資産 5,833 百万円自己資本比率 26.7%前期末比 +2.1pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+631
投資-508
財務-747
純増減-624
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高5,736百万円
セグメント別売上高日本 9,026百万円（前年比 +52.0%）、北米 2,535百万円（前年比 +51.3%）、ミクロネシア 417百万円（前年比 +32.0%）、欧州 非開示、アジア 10百万円（前年比 -5.6%）
セグメント別利益日本 601百万円、北米 -152百万円、ミクロネシア -4百万円、欧州 -2百万円、アジア -8百万円
地域別売上高9,026百万円（前年比 +52.0%）、2,535百万円（前年比 +51.3%）、417百万円（前年比 +32.0%）、10百万円（前年比 -5.6%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高24,000百万円（前年比 +25.1%）
営業利益500百万円
経常利益450百万円
純利益700百万円（前年比 -3.6%）
年間配当予想13円 → 8円
業績の増減要因
行動制限の緩和に伴う経済活動の持ち直し、ブランド・店舗の特徴を活かした取り組み、新規出店。原材料価格や人件費などのコスト上昇も継続。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規0社、除外0社（重要な子会社の異動なし）
減損損失14,430千円
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 36,505千円、資産除去債務戻入益 4,229千円、助成金収入 268,926千円、債務免除益 483,734千円、受取還付金 43,039千円、その他 4,047千円 / 特別損失 固定資産除却損 678千円、減損損失 14,430千円、店舗閉鎖損失 6,374千円
減価償却費274百万円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無無（対象者：該当なし）
期末発行済株式数6,331,920株
期末自己株式数50,745株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2022年4月1日〜2022年9月30日 |
| 売上高 | 11,946百万円（前年比 +51.1%） |
| 営業利益 | 214百万円 |
| 経常利益 | 467百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 687百万円 |
| １株当たり当期純利益 | 109円24銭 |
| 自己資本比率 | 当期末 26.7 / 前期末 24.6 |
| 総資産 | 16,891百万円 |
| 純資産 | 5,833百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 631百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -508百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -747百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 5,736百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 24,000百万円（前年比 +25.1%） / 営業利益 500百万円 / 経常利益 450百万円 / 純利益 700百万円（前年比 -3.6%） |
| 年間配当予想 | 13円 → 8円 |
| セグメント別売上高 | 日本 9,026百万円（前年比 +52.0%）、北米 2,535百万円（前年比 +51.3%）、ミクロネシア 417百万円（前年比 +32.0%）、欧州 非開示、アジア 10百万円（前年比 -5.6%） |
| セグメント別利益 | 日本 601百万円、北米 -152百万円、ミクロネシア -4百万円、欧州 -2百万円、アジア -8百万円 |
| 地域別売上高 | 9,026百万円（前年比 +52.0%）、2,535百万円（前年比 +51.3%）、417百万円（前年比 +32.0%）、10百万円（前年比 -5.6%） |
| 減価償却費 | 274百万円 |
| 減損損失 | 14,430千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 36,505千円、資産除去債務戻入益 4,229千円、助成金収入 268,926千円、債務免除益 483,734千円、受取還付金 43,039千円、その他 4,047千円 / 特別損失 固定資産除却損 678千円、減損損失 14,430千円、店舗閉鎖損失 6,374千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規0社、除外0社（重要な子会社の異動なし） |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 無（対象者：該当なし） |
| 期末発行済株式数 | 6,331,920株 |
| 期末自己株式数 | 50,745株 |
| 業績の増減要因 | 行動制限の緩和に伴う経済活動の持ち直し、ブランド・店舗の特徴を活かした取り組み、新規出店。原材料価格や人件費などのコスト上昇も継続。 |
この書類が述べていない項目（6件）
売上高営業利益率業績予想の修正配当性向株主還元方針受注高・受注残高重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。新型コロナウイルス感染症に伴う行動制限の緩和で経済活動が持ち直したことに加え、ブランドや店舗の特徴を活かした取り組み、新規出店を進めた。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。