Graingerの経営方針・事業戦略変更による影響
FY2016に初出。6回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。18社中3社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに15社。
- FY2024再掲有価証券報告書
「しかしながら、将来において、Grainger及び同グループの経営方針や事業戦略等に変更が生じた場合には、当社グループの事業展開、財政状態及び経営成績等に影響を及ぼす可能性があります。」
親会社Graingerグループの経営方針・事業戦略変更による影響を引き続きリスクとしている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「しかしながら、将来において、Grainger及び同グループの経営方針や事業戦略等に変更が生じた場合には、当社グループの事業展開、財政状態及び経営成績等に影響を及ぼす可能性があります。」
親会社Graingerグループの経営方針・事業戦略変更による影響を引き続きリスクとして記載している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「しかしながら、将来において、Grainger及び同グループの経営方針や事業戦略等に変更が生じた場合には、当社グループの事業展開、財政状態及び経営成績等に影響を及ぼす可能性があります。」
親会社Graingerグループの経営方針・事業戦略変更による影響を引き続きリスクとして記載している。 - FY2019再定義有価証券報告書
「親会社グループ内再編により、Grainger International, Inc.とGrainger Japan が合併し、両社が保有していた当社株式は現物出資によりGrainger Global Holdings, Inc. へ移転した結果、Grainger Global Holdings, Inc. が当社株式の過半数を直接保有する親会社、Grainger International, Inc. は当社株式の過半数を間接保有する親会社となる」
親会社グループ内再編により、過半数保有の主体がGrainger International等からGrainger Global Holdingsによる直接保有を含む構造へ変化した。一方、Graingerの経営方針・事業戦略変更による影響を受けるリスク自体は継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「しかしながら、将来において、Grainger及び同グループの経営方針や事業戦略等に変更が生じた場合には、当社グループの事業展開、財政状態及び経営成績等に影響を及ぼす可能性があります。」
親会社Graingerグループの経営方針・事業戦略変更による影響を引き続きリスクとして記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「しかしながら、将来において、Grainger及び同グループの経営方針や事業戦略等に変更が生じた場合には、当社グループの事業展開、財政状態及び経営成績等に影響を及ぼす可能性があります。」
Graingerは子会社を通じて議決権の50.46％を保有し、実質的な議決権行使等の判断を行っていると記載。親会社グループの方針・戦略変更による影響をリスクとしている。