新規出店に伴うイニシャルコスト増加
FY2017-Q1に初出。15回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載はFY2025-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。7社中4社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに3社。
- FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループの事業等のリスクについて、重要な変更はありません。」
新規出店に伴うイニシャルコスト等を含む既存の事業等のリスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループでは、新規出店時や業態変更時に什器備品等の消耗品や販売促進に伴う費用が一時的に発生するため、大量の新規出店・業態変更や期末に近い時点での新規出店は、利益を押し下げる要因となります。また、収益性の向上を図るため、業績の改善が見込めない店舗については閉鎖しております。」
新規出店・業態変更に伴う一時費用と、店舗閉鎖時の固定資産除却損・違約金等のリスクを年次報告で再確認している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループの事業等のリスクについて、重要な変更はありません。」
新規出店に伴うイニシャルコスト等を含む既存の事業等のリスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループの事業等のリスクについて、重要な変更はありません。」
新規出店に伴うイニシャルコスト等を含む既存の事業等のリスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループの事業等のリスクについて、重要な変更はありません。」
新規出店に伴うイニシャルコスト等を含む既存の事業等のリスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループでは、新規出店時や業態変更時に什器備品等の消耗品や販売促進に伴う費用が一時的に発生するため、大量の新規出店・業態変更や期末に近い時点での新規出店は、利益を押し下げる要因となります。」
新規出店・業態変更に伴う一時費用が利益を押し下げるリスクを、年次報告でも継続して記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した当社グループの事業等のリスクについて、重要な変更はありません。」
新規出店に伴うイニシャルコスト等を含む既存の事業等のリスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループの事業等のリスクについて、重要な変更はありません。」
新規出店に伴うイニシャルコスト等を含む既存の事業等のリスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した当社グループの事業等のリスクについて、重要な変更はありません。」
新規出店に伴うイニシャルコスト等を含む既存の事業等のリスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループでは、新規出店時や業態変更時に什器備品等の消耗品や販売促進に伴う費用が一時的に発生するため、大量の新規出店・業態変更や期末に近い時点での新規出店は、利益を押し下げる要因となります。」
新規出店・業態変更に伴う一時費用が利益を押し下げるリスクと、閉店時の固定資産除却損や契約違約金等の可能性を年次報告でも再確認している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した当社グループの事業等のリスクについて、重要な変更はありません。」
新規出店に伴うイニシャルコスト等を含む既存の事業等のリスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「その結果、飲食事業における売上高は12,686百万円（前年同期比2.1%増）、営業利益は当期に新規出店した大型店舗におけるオープン経費等の影響により482百万円（同24.0%減）となりました。」
新規出店大型店舗のオープン経費等が飲食事業の営業利益を押し下げたことを、通期業績として確認している。 - FY2017-Q3悪化有価証券報告書
「その結果、飲食事業における売上高は9,284百万円（前年同期比0.8%増）、営業利益は第３四半期に新規出店した大型店舗におけるオープン経費等の影響により239百万円（同27.5%減）となりました。」
第3四半期に新規出店した大型店舗のオープン経費等が、飲食事業の営業利益を前年同期比27.5％減少させた要因として具体化されている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「これは主に、新規出店やリニューアル等に伴う有形固定資産の取得による支出が422百万円、差入保証金の回収による収入が26百万円、差入保証金の差入による支出が16百万円あったことなどによるものであります。」
新規出店・リニューアルに伴う設備取得支出を422百万円と記載している。今 filing では、それを営業損失の主因とする前 filing の表現は再掲されていない。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「新規出店によるイニシャルコストの増加により、営業損失は33百万円(前年同期は営業損失66百万円)、経常損失は44百万円(前年同期は経常損失32百万円)、親会社株主に帰属する四半期純損失は44百万円(前年同期は親会社株主に帰属する四半期純損失99百万円)となりました。」
新規出店の初期費用増加が営業損失等の要因として説明されている。