SNSと店頭POPを活用した店舗別販売促進
FY2017-Q1に初出。8回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2022。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに7社。
- FY2022再掲有価証券報告書
「その他、日常生活に浸透するインターネットの影響により、実店舗であってもインターネットを活用したマーケティングが不可欠になりつつあるため、ＳＮＳや三洋堂書店のＷｅｂサイト「三洋堂サイト」を活用したＷｅｂマーケティングについても対応を進めてまいります。」
SNS、自社Webサイト、Webマーケティングを活用した実店舗への来店動機づくりが引き続き示されている。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「さらに、12月には三洋堂書店サイトをリニューアルオープンし、ＥＣの強化、会員カードのデジタル化、会員限定クーポン発行等の販促機能を追加いたしました。これは、コロナ禍において、お客様がネットで情報収集してお得で便利な買い物を望む状況に対応するものです。今後はネットと店頭を連携する商品施策を柱に、よりお客様の望まれる提案を行ってまいります。」
従来のSNS・Webマーケティングから、サイト刷新、EC強化、会員カードのデジタル化、会員限定クーポン、ネットと店頭を連携する商品施策へと、インターネット活用の具体的な展開が進んでいる。 - FY2019再定義有価証券報告書
「その他、日常生活に浸透するインターネットの影響により、実店舗であってもインターネットを活用したマーケティングが不可欠になりつつあるため、Ｗｅｂマーケティングについても対応を進めてまいります。」
従来のSNSや店頭POPを中心とした販売促進から、インターネット広告、自社サイト、Ｗｅｂマーケティングを含む顧客接点の拡充へ、施策の表現が広がっている。 - FY2018削除有価証券報告書
「次期も引き続き、顧客ニーズの変化に対応し、マーケットの拡大が見込まれる文具や雑貨などの販売部門の導入改装や、セルフレジをはじめとした業務の効率化を推し進めて生産性を向上させることで店舗の競争力を高めてまいります。」
本 filing では、従来記載されていたSNSや店頭POPによる販売促進について明示的な言及がない。 - FY2017再掲有価証券報告書
「販売促進面では、昨年から開始したＳＮＳ（Ｆａｃｅｂｏｏｋ等）による個別店舗からのおすすめ情報の発信を継続するとともに、ポイント付与キャンペーンを行うなどの取り組みを行いました。」
個別店舗によるSNS発信とポイント付与キャンペーンが、通期でも販売促進施策として継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「販売促進面では、昨年から開始したＳＮＳ（Ｆａｃｅｂｏｏｋ）による個別店舗からのおすすめ情報の発信を継続するとともに、ポイント付与キャンペーンを行うなどの取り組みを行いました。」
前年からの個別店舗によるFacebook発信とポイント付与キャンペーンが、引き続き販売促進施策として記載されている。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「販売促進面では、昨年から開始したＳＮＳ（Ｆａｃｅｂｏｏｋ）による個別店舗からのおすすめ情報の発信を継続するとともに、ポイント付与キャンペーンを行うなどの取り組みを行いました。」
前年からの店舗別SNS発信を継続し、新たにポイント付与キャンペーンを実施している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「販売促進面では、昨年から開始したフェイスブックなどのＳＮＳ（ソーシャルネットワーキングサービス）による店舗個別のおすすめ情報や店内イベントの発信、店頭でのＰＯＰ活用による各店の担当者が推奨する商品をアピールするなどの取り組みを行いました。」
前年からのSNS発信と、店頭POPによる店舗担当者推奨商品の訴求を販売促進手段としている。