ジンズホールディングス（3046）・リスク再掲
自然災害等による消費者マインド低下とインバウンド需要減少
FY2019-Q1に初出。4回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2020-Q3。
4記載
2年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
自然災害・感染症・景気等の外部ショックによる旅行需要減退18社が書いているテーマ・逆風19社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。16社中11社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに4社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている18社のうち14社を表示しています。上の文は18社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における国内経済は、相次ぐ自然災害の影響及び消費税率引き上げによる消費マインド低下の懸念があったものの、個人消費は持ち直しつつありました。」
自然災害と消費税率引き上げによる消費マインド低下懸念を経済環境として再確認しているが、個人消費は持ち直しつつあったと説明している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間（2019年９月１日～2019年11月30日）における国内経済は、相次ぐ大型台風をはじめとした自然災害の影響及び消費税率引き上げによる消費マインド低下の懸念があったものの、景気は緩やかに回復しました。」
大型台風等の自然災害が消費者心理に影響したとの状況を再確認している。消費税率引き上げ要因は別途新たなリスクとして記載された。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間（2018年９月１日～2019年２月28日）における国内経済は、相次ぐ自然災害を背景にした消費者マインドの低下およびインバウンド需要の減少があったものの、」
自然災害を背景とする消費者マインド低下とインバウンド需要減少が、第２四半期でも経済環境として記載されている。 - FY2019-Q1初出有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間（平成30年９月1日～平成30年11月30日）における国内経済は、相次ぐ自然災害を背景にした消費者マインドの低下及びインバウンド需要の減少があったものの」
相次ぐ自然災害を背景とする消費者マインド低下と訪日外国人需要減少が実際に発生した状況として初めて記載された。