ジンズホールディングス（3046）・リスク対処
店舗・物流拠点への大規模災害
FY2016に初出。4回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
4記載
8年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
自然災害による店舗・物流網寸断リスク82社が書いているテーマ・逆風79社・追い風5社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。30社中14社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに10社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている82社のうち14社を表示しています。上の文は82社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2023対処有価証券報告書
「事業資産の損害を最小限にとどめつつ、中核となる事業の継続あるいは早期復旧を可能とするために、物流拠点を関東と関西の２か所に設置しております。」
店舗・物流拠点の災害リスクに対し、BCP計画と関東・関西の物流2拠点化による対応が具体的に記載された。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループの店舗施設及び物流拠点の周辺地域において、地震、津波等の大規模災害が発生したことにより同施設が甚大な被害を受け、長期間にわたり販売行為や店舗への商品供給等の事業活動を行うことができなくなった場合には、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
店舗・物流拠点の被災による営業・供給停止リスクを再掲している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループの店舗施設及び物流拠点の周辺地域において、地震、津波等の大規模災害が発生したことにより同施設が甚大な被害を受け、長期間にわたり販売行為や店舗への商品供給等の事業活動を行うことができなくなった場合には、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
店舗・物流拠点の大規模災害による営業・供給停止リスクを再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの店舗施設及び物流拠点の周辺地域において、地震、津波等の大規模災害が発生したことにより同施設が甚大な被害を受け、長期間にわたり販売行為や店舗への商品供給等の事業活動を行うことができなくなった場合には、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
店舗・物流拠点の被災による販売停止や商品供給停止の可能性を記載している。