ソフトウェア資産の減損損失計上
FY2020-Q1に初出。8回の記載のうち2回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2024。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに0社。
- FY2026当期の減損損失計上なし有価証券報告書
「当連結会計年度（自 2025年４月１日 至 2026年３月31日） 該当事項はありません。」
前期に1,485千円計上した事業用資産の減損損失について、当連結会計年度は計上がないと記載している。 - FY2025減損損失の縮小有価証券報告書
「当連結会計年度において、減損損失1,485千円を計上いたしました。」
事業用資産の減損損失は前期39,003千円から1,485千円へ減少した。ただし、営業活動から生じる損益及びキャッシュ・フローが継続してマイナスであるため減損の兆候があるとの説明は継続している。 - FY2025-H1再定義有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、情報セキュリティ事業に係る減損損失1,485千円を計上しております。」
従来のソフトウェア資産の減損から、情報セキュリティ事業に係る固定資産の減損損失1,485千円へ、当該テーマの記載対象が示されている。 - FY2024再定義有価証券報告書
「営業活動から生じる損益及びキャッシュ・フローが継続してマイナスとなっており、事業用資産につき減損の兆候が認められるため、事業用資産について帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（39,003千円）として特別損失に計上しております。」
従来のソフトウェア資産の減損から、営業損益・キャッシュ・フローの継続的なマイナスを背景とする事業用資産全体の減損へ、記載内容が広がっている。 - FY2020ソフトウェアの開発・販売中止に伴う減損有価証券報告書
「当連結会計年度において、上記のソフトウエアについては、開発及び販売を中止したことにより遊休状態となり、回収可能性が認められなくなったため、減損損失を計上しております。」
開発・販売を中止したソフトウェアが遊休状態となり、7,139千円の減損損失を計上している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「以上の結果、売上高は851,018千円（前年同期比27.5％増）となりました。次に営業利益は41,770千円（前年同期比431.7％増）、経常利益は42,056千円（前年同期比954.8％増）となりましたが、ソフトウェア資産の減損損失7,139千円を計上したため、親会社株主に帰属する四半期純利益は24,630千円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純損失20,745千円）となりました。」
第3四半期累計でもソフトウェア資産の減損損失7,139千円を計上している。第2四半期累計で開示された金額からの追加計上はない。 - FY2020-Q2追加計上有価証券報告書
「ソフトウェア資産の減損損失7,139千円を計上したため、親会社株主に帰属する四半期純利益は3,399千円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純損失16,647千円）となりました。」
当第2四半期累計期間にソフトウェア資産の減損損失7,139千円を計上した。FY2020-Q1に続くソフトウェア資産の減損損失の計上である。 - FY2020-Q1初出有価証券報告書
「ソフトウェア資産の減損損失6,545千円を計上したため、親会社株主に帰属する四半期純損失は6,107千円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純損失17,601千円）となりました。」
当第1四半期にソフトウェア資産の減損損失6,545千円を計上した。これにより、営業利益・経常利益は黒字となった一方、親会社株主に帰属する四半期純損失を計上している。